協和キリン（4151）・施策再定義
地域統括会社別・財又はサービス別の売上収益区分開示
FY2021-Q1に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025-H1。直近の記載はFY2025-H1。
2記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益分解情報の事業・サービス区分変更51社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
協和キリンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「製商品の売上収益は、従来、地域統括会社（連結）の売上収益を基礎として、「日本」と「海外」（日本以外）とに分類していましたが、グローバル戦略品の伸長等に伴い、当中間連結会計期間より当該分類を廃止しています。なお、前中間連結会計期間についても、当該変更に基づき表示しています。」
売上収益の製商品区分について、従来の日本・海外分類を廃止し、グローバル戦略品の伸長を踏まえた表示方法へ変更した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「なお、当社グループは、当第１四半期連結会計期間より「地域統括会社別売上収益」及び「財又はサービス別売上収益」へと区分を変更しております。前第１四半期連結累計期間については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。」
2021年第1四半期から、売上収益の開示区分を地域統括会社別および財又はサービス別へ変更し、比較情報も変更後の区分で表示した。