協和キリン（4151）・施策再定義
個別化医療・予防医療を見据えた診断薬事業の拡大
FY2016に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2017。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
分子病理・コンパニオン診断薬開発支援事業の拡大6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
協和キリンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017再定義有価証券報告書
「また、当社グループにおける経営資源の集中及び事業の更なる成長を検討した結果、診断薬事業子会社である協和メデックス㈱の株式の日立化成㈱への譲渡、協和発酵バイオ㈱の植物成長調整剤事業の住友化学㈱への譲渡を決断しました。」
診断薬事業を拡大する方向から、協和メデックス株式の譲渡によって経営資源を集中する方向へ記載内容が変化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「診断薬事業は、個別化医療や予防医療が進展していく中で今後ますますその重要性が大きくなり、ヘルスケア領域での新しい事業機会の可能性も高まるものと考えられます。」
診断薬を個別化医療・予防医療およびヘルスケアの新事業機会として位置付け、国内の承認・保険適応取得や米国展開準備を記載している。