新規化学物質に対応する蒸留技術・研究開発
FY2017に初出。15回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,042千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、当四半期累計期間の研究開発費1,042千円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9,179千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業セグメントに係るものであります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費9,179千円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8,029千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費8,029千円を計上している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,854千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費3,854千円を計上している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12,896千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業セグメントに係るものであります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費12,896千円を計上している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,391千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費7,391千円を計上している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6,213千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費6,213千円を計上している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、基盤事業の強化・拡大及び顧客の要望に対応すべく、企業の研究開発部門や大学などの研究機関と連携し、蒸留技術の研究開発を行っております。新規化学物質の効率的かつ最適な精製方法の設計・確立を目標に研究開発活動に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の総額は、15,573千円であり、受託蒸留事業にて発生したものであります。」
企業・大学等との連携による蒸留技術研究と、新規化学物質の精製方法の設計・確立を継続している。研究開発費は15,573千円。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14,365千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費14,365千円を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10,450千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費10,450千円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15,636千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続し、研究開発費15,636千円を計上している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13,210千円であり、セグメント上では、受託蒸留事業であります。」
受託蒸留事業における研究開発活動を継続しており、研究開発費13,210千円を計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「企業の研究開発部門や大学などの研究機関と連携し、蒸留技術の研究開発を行っております。新規化学物質の効率的かつ最適な精製方法の設計・確立を目標に研究開発活動に取り組んでおります。」
企業・大学等との連携による蒸留技術研究と、新規化学物質の精製方法の設計・確立という研究開発目標を継続している。研究開発費は25,873千円と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新規化学物質の効率的かつ最適な精製方法の設計・確立を目標に研究開発活動に取り組んでおります。」
新規化学物質の精製方法を設計・確立する研究開発目標を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「新規化学物質の効率的かつ最適な精製方法の設計・確立を目標に研究開発活動に取り組んでおります。」
企業・大学などと連携し、新規化学物質の精製方法を設計・確立することを研究開発目標としている。