自己資本比率上昇と有利子負債削減
FY2016に初出。。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに28社。
- FY2026親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の70.5％から68.4%へと2.1ポイント減少しました。」
前回中間期の前年度末比上昇から反転し、通期では親会社所有者帰属持分比率が70.5％から68.4％へ低下した。有利子負債は設備投資等により増加している。 - FY2026-H1親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の70.5％から71.0％へと0.5ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末から0.5ポイント上昇して71.0％となった。一方、自己株式取得や配当等により資本合計は減少している。 - FY2025-H1親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の70.5％から73.0％へと2.5ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末から2.5ポイント上昇して73.0％となった。 - FY2024-Q2親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の69.2％から 70.2％ へと1.0ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から1.0ポイント上昇して70.2％となった。利益剰余金の増加や為替換算差額の増加などにより資本合計も増加している。 - FY2024-Q1親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の 69.2％ から 69.7％ へと 0.5ポイント増加 しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.5ポイント上昇し69.7％となった。親会社の所有者に帰属する持分は3,731億9,000万円へ増加している。 - FY2023-Q39か月で親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の66.4％から66.3％へと0.1ポイント減少しました。なお、１株当たり親会社所有者帰属持分は、前年度末に比べて488.89円増加の9,112.91円となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.1ポイント低下して66.3％となった。一方、1株当たり親会社所有者帰属持分は488.89円増加した。 - FY2023-Q2上期親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の66.4％から67.3％へと0.9ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.9ポイント上昇し、67.3％となった。１株当たり親会社所有者帰属持分も前年度末比570.45円増加し、9,194.47円となった。 - FY2023-Q1親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の66.4％から66.0％へと0.4ポイント減少しました。なお、１株当たり親会社所有者帰属持分は、前年度末に比べて290.07円増加の8,914.09円となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.4ポイント低下した。一方、親会社の所有者に帰属する持分は増加し、1株当たり親会社所有者帰属持分は8,914.09円となった。 - FY2022通期親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.3％から66.4％へと0.9ポイント減少しました。なお、１株当たり親会社所有者帰属持分は、前年度末に比べて664.95円増加の8,624.02円となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.9ポイント低下した。一方、当期利益の計上等により1株当たり親会社所有者帰属持分は増加し、有利子負債残高は596億7,700万円へ減少した。 - FY2022-Q3親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の 67.3％ から 65.2％ へと 2.1ポイント減少 しました。」
親会社所有者帰属持分比率は、前年度末から2.1ポイント低下して65.2％となった。一方、親会社の所有者に帰属する持分は3,341億3,300万円へ増加している。 - FY2022-Q2親会社所有者帰属持分比率横ばい有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末から増減なく、 67.3％ となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の67.3％から変動しなかった。一方、親会社の所有者に帰属する持分は前年度末比133億2,200万円増加している。 - FY2022-Q1親会社所有者帰属持分比率小幅上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の 67.3％ から 67.4％ へと 0.1ポイント増加 しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.1ポイント上昇し、67.4％となった。 - FY2021持分比率横ばい・有利子負債減少有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.2％から67.3％へと0.1ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率は小幅上昇した一方、有利子負債は借入金返済により前年度末比18億2百万円減少し、615億7,200万円となった。 - FY2021-Q3親会社所有者帰属持分比率は年末比上昇も前四半期から低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の 67.2％ から 68.1％ へと 0.9ポイント増加 しました。なお、１株当たり親会社所有者帰属持分は、前年度末に比べて 5.41円増加 の 8,022.58円 となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末比では0.9ポイント上昇したが、前四半期の69.1％からは低下して68.1％となった。 - FY2021-Q2親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.2％から69.1％へと1.9ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から1.9ポイント上昇した。資本合計は配当金支払いなどにより24億7,800万円減少している。 - FY2021-Q1親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.2％から68.5％へと1.3ポイント増加しました。」
前年度末の67.2％から親会社所有者帰属持分比率が68.5％へ上昇した。一方、長期借入れによる収入は83億4百万円となり、設備投資のための借入も行われている。 - FY2020有利子負債増加に反転有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.1％から67.2％へと0.1ポイント増加しました。また、当社グループの有利子負債の合計残高は、前年度末に比べて67億４千２百万円増加し、633億７千５百万円となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は小幅上昇した一方、運転資金・設備投資のための借入増加により有利子負債は前年度末比で増加した。 - FY2020-Q3親会社所有者帰属持分比率低下に反転有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.1％から66.9％へと0.2ポイント減少しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.2ポイント低下した。資本合計は増加したものの、為替換算差額の減少などがその他の資本の構成要素を押し下げた。 - FY2020-Q2親会社所有者帰属持分比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.1％から68.5％へと1.4ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末から1.4ポイント上昇した。負債合計は116億7,500万円減少し、借入金を返済したことなどが要因として記載されている。 - FY2020-Q1親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の67.1％から66.4％へと0.7ポイント減少しました。」
親会社所有者帰属持分比率が前年度末から0.7ポイント低下した。為替換算差額の減少などにより資本合計も28億3,000万円減少している。 - FY2019自己資本比率上昇・有利子負債減少有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は、前年度末の64.3％から67.1％へと2.8ポイント増加しました。」
親会社所有者帰属持分比率が上昇し、有利子負債の合計残高も前年度末比18億41百万円減少して566億33百万円となった。 - FY2019-Q3自己資本比率上昇・負債減少有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の65.7％から67.5％へと1.8ポイント増加しました。」
自己資本比率が前年度末から1.8ポイント上昇した。負債は前年度末比72億97百万円減少し、借入金を返済したと記載している。 - FY2019-Q2自己資本比率上昇・負債減少有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の65.7％から67.8％へと2.1ポイント増加しました。」
自己資本比率が前年度末から2.1ポイント上昇した。負債は前年度末比74億78百万円減少し、借入金も減少している。 - FY2019-Q1自己資本比率回復有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の65.7％から66.6％へと0.9ポイント増加しました。」
前年度末までの低下傾向から反転し、自己資本比率が0.9ポイント上昇している。 - FY2018通期で自己資本比率低下有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の66.6％から65.4％へと1.2ポイント減少しました。」
自己資本比率は前年度末および前四半期末の水準から低下した。有利子負債は580億64百万円となり、設備投資等に長期借入金を充当している。 - FY2018-Q3自己資本比率は前年度末比低下も前四半期末から小幅回復有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の66.6％から65.8％へと0.8ポイント減少しました。」
自己資本比率は前年度末比では低下したが、前四半期末の65.4％からは0.4ポイント上昇した。借入金や設備投資による財務構成の変化も続いている。 - FY2018-Q2自己資本比率低下継続・借入金増加有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の66.6％から65.4％へと1.2ポイント減少しました。」
自己資本比率は前年度末から1.2ポイント低下した。設備投資等による有形固定資産の増加や借入金の増加も記載されている。 - FY2018-Q1自己資本比率低下継続・借入金増加有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の66.6％から65.5％へと1.1ポイント減少しました。」
自己資本比率は前年度末から1.1ポイント低下した。総資産の増加、借入金の増加および設備投資等により、財務構成の変化が続いている。 - FY2017自己資本比率低下継続・有利子負債増加有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の68.3％から66.6％へと1.7ポイント減少しました。」
自己資本比率は前年度末から1.7ポイント低下した。有形固定資産の取得や関係会社株式取得により投資活動支出が増加し、社債発行により社債10,000百万円を計上している。 - FY2017-Q3自己資本比率低下継続有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の68.3％から67.2％へと1.1ポイント減少しました。」
自己資本比率は前年度末から1.1ポイント低下し、前四半期末の68.0％からも低下した。円高による為替換算調整勘定の減少が純資産減少の一因となっている。 - FY2017-Q2自己資本比率小幅低下継続有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の68.3％から68.0％へと0.3ポイント減少しました。」
前年度末から自己資本比率が0.3ポイント低下した。円高の進行により為替換算調整勘定が減少した一方、利益剰余金は増加している。 - FY2017-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の68.3％から67.0％へと1.3ポイント減少しました。」
前事業年度に記載された自己資本比率上昇から反転し、四半期末には1.3ポイント低下した。 - FY2016初出有価証券報告書
「自己資本比率は、前年度末の63.2％から68.3％へと5.1ポイント増加しました。」
借入金返済等により負債は1,255億11百万円、キャッシュ・フロー対有利子負債比率は1.0年となった。