読む価値
93重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
800
億円（2031年3月期売上高目標）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
策定売上高+66.7%
基準 480目標800億円
営業利益+170.3%
基準 37目標100億円
営業利益率+4.8pt
基準 7.7目標12.5%（変化はポイント）
ROE+2.0pt
基準 6目標8%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。
前の計画はどうなったか売上高 500億円 / 営業利益 75億円 / 営業利益率 15.0% / ROE 9.0% → 売上高 480億円 / 営業利益 37億円 / 営業利益率 7.7% / ROE 6.0%（売上高 96.0%達成 / 営業利益 49.3%達成 / 営業利益率 ▲7.3pt / ROE ▲3.0pt）
投資計画の総額約690億円（成長投資約390億円＋基盤投資約300億円）
分野別の投資額分野 成長投資（M&A含む） / 金額 約390億円 / 対象期間 2027年3月期～2031年3月期（5カ年累計）、分野 基盤投資 / 金額 約300億円 / 対象期間 2027年3月期～2031年3月期（5カ年累計）
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針2027年3月期～2031年3月期に累進配当を継続し、最終年度の2031年3月期にDOE3.0%以上。5カ年累計の配当額は60億円以上。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針資本市場の動向、当社の株価水準等を勘案の上、機動的に自己株式取得を実施する。取得額・取得時期は具体的に示していない。
資本コスト株主資本コスト7%～8%資本コストは、株主や銀行がこの会社に期待している最低限の利回りです。
PBR・株価に関する自己評価2026年3月期のPBRは0.75倍。株主資本コストを上回る資本収益性を早期に実現し、市場評価を回復することが急務と認識している。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01大胆な構造改革、ポートフォリオの転換
02将来への種まきとリソースの再配分
03非連続な成長を勝ち取るための仕掛け
04投資パラダイムの転換
05共創の推進
06独創的技術による新規事業領域への展開
07三位一体の推進強化
08不採算事業の抜本的な対策
09地球環境の保全
10人的資本経営の推進
11株主還元の強化
計画の前提有機ELパネルについて、スマートフォンでは2026年を境に需要が再拡大し、OLED採用率が50%を超える見通し。タブレットPC、ノートPC、モニターなどでも有機ELへの転換が本格化する見通し。市場データ・グラフの出所はみずほ証券エクイティ調査部。
セグメント別目標セグメント 機能性色素 / 売上高 2026年3月期実績 261億円 / 2029年3月期目標 310億円 / 2031年3月期目標 420億円 / 営業利益 2026年3月期実績 35億円 / 2029年3月期目標 53億円 / 2031年3月期目標 80億円、セグメント 機能性樹脂 / 売上高 2026年3月期実績 77億円 / 2029年3月期目標 190億円 / 2031年3月期目標 215億円 / 営業利益 2026年3月期実績 ▲6億円 / 2029年3月期目標 2億円 / 2031年3月期目標 8億円、セグメント 基礎化学品 / 売上高 2026年3月期実績 73億円 / 2029年3月期目標 80億円 / 2031年3月期目標 85億円 / 営業利益 2026年3月期実績 3億円 / 2029年3月期目標 1億円 / 2031年3月期目標 1億円、セグメント アグロサイエンス / 売上高 2026年3月期実績 51億円 / 2029年3月期目標 50億円 / 2031年3月期目標 60億円 / 営業利益 2026年3月期実績 1億円 / 2029年3月期目標 5億円 / 2031年3月期目標 7億円、セグメント 物流関連 / 売上高 2026年3月期実績 18億円 / 2029年3月期目標 20億円 / 2031年3月期目標 20億円 / 営業利益 2026年3月期実績 4億円 / 2029年3月期目標 4億円 / 2031年3月期目標 4億円
非財務目標指標 温室効果ガス排出量 / 目標値 2030年度に2013年度比▲38%（3.14万t-CO2） / 時期 2030年度、指標 エンゲージメントスコア / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間、指標 女性管理職比率 / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間、指標 男性育休取得率 / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間、指標 有給休暇取得率 / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間
対象市場の規模有機EL・液晶パネルの市場予測を百万枚単位で表示。スマートフォンのOLED採用率は2026年に50%超の見通し。出所：みずほ証券エクイティ調査部。
見直し・取り下げの理由
前中期経営計画では、当初計画策定時の計画比で売上高・営業利益・営業利益率・ROE全ての定量KPIが未達となった。特に営業利益は、有機EL材料事業を中心に次世代成長基盤の構築に向けた先行投資および研究開発を加速させた一方、収益化が想定より遅延したことにより、当初の利益計画を大幅に下回った。また、有機EL事業に次ぐ第2・第3の柱の確立が遅れ、事業ポートフォリオが硬直化していること、新製品創出から利益貢献へのつながりが低水準であることを課題とした。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 新中期経営計画「コード2030(CODE/CHORD 2030)」 |
| 計画期間 | 2027年3月期～2031年3月期（5年間） |
| 計画に対する動き | 策定 |
| 売上高目標 | 480億円 → 800億円（+66.7%） |
| 営業利益目標 | 37億円 → 100億円（+170.3%） |
| 営業利益率目標 | 7.7%（変化はポイント） → 12.5%（変化はポイント）（+62.3%） |
| ROE目標 | 6% → 8%（+33.3%） |
| 配当性向・DOEの方針 | 2027年3月期～2031年3月期に累進配当を継続し、最終年度の2031年3月期にDOE3.0%以上。5カ年累計の配当額は60億円以上。 |
| 自己株式取得の方針 | 資本市場の動向、当社の株価水準等を勘案の上、機動的に自己株式取得を実施する。取得額・取得時期は具体的に示していない。 |
| 資本コスト | 株主資本コスト7%～8% |
| PBR・株価に関する自己評価 | 2026年3月期のPBRは0.75倍。株主資本コストを上回る資本収益性を早期に実現し、市場評価を回復することが急務と認識している。 |
| 投資計画の総額 | 約690億円（成長投資約390億円＋基盤投資約300億円） |
| 分野別の投資額 | 分野 成長投資（M&A含む） / 金額 約390億円 / 対象期間 2027年3月期～2031年3月期（5カ年累計）、分野 基盤投資 / 金額 約300億円 / 対象期間 2027年3月期～2031年3月期（5カ年累計） |
| セグメント別目標 | セグメント 機能性色素 / 売上高 2026年3月期実績 261億円 / 2029年3月期目標 310億円 / 2031年3月期目標 420億円 / 営業利益 2026年3月期実績 35億円 / 2029年3月期目標 53億円 / 2031年3月期目標 80億円、セグメント 機能性樹脂 / 売上高 2026年3月期実績 77億円 / 2029年3月期目標 190億円 / 2031年3月期目標 215億円 / 営業利益 2026年3月期実績 ▲6億円 / 2029年3月期目標 2億円 / 2031年3月期目標 8億円、セグメント 基礎化学品 / 売上高 2026年3月期実績 73億円 / 2029年3月期目標 80億円 / 2031年3月期目標 85億円 / 営業利益 2026年3月期実績 3億円 / 2029年3月期目標 1億円 / 2031年3月期目標 1億円、セグメント アグロサイエンス / 売上高 2026年3月期実績 51億円 / 2029年3月期目標 50億円 / 2031年3月期目標 60億円 / 営業利益 2026年3月期実績 1億円 / 2029年3月期目標 5億円 / 2031年3月期目標 7億円、セグメント 物流関連 / 売上高 2026年3月期実績 18億円 / 2029年3月期目標 20億円 / 2031年3月期目標 20億円 / 営業利益 2026年3月期実績 4億円 / 2029年3月期目標 4億円 / 2031年3月期目標 4億円 |
| 非財務目標 | 指標 温室効果ガス排出量 / 目標値 2030年度に2013年度比▲38%（3.14万t-CO2） / 時期 2030年度、指標 エンゲージメントスコア / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間、指標 女性管理職比率 / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間、指標 男性育休取得率 / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間、指標 有給休暇取得率 / 目標値 向上 / 時期 コード2030計画期間 |
| 計画の前提 | 有機ELパネルについて、スマートフォンでは2026年を境に需要が再拡大し、OLED採用率が50%を超える見通し。タブレットPC、ノートPC、モニターなどでも有機ELへの転換が本格化する見通し。市場データ・グラフの出所はみずほ証券エクイティ調査部。 |
| 重点施策 | 大胆な構造改革、ポートフォリオの転換、将来への種まきとリソースの再配分、非連続な成長を勝ち取るための仕掛け、投資パラダイムの転換、共創の推進、独創的技術による新規事業領域への展開、三位一体の推進強化、不採算事業の抜本的な対策、地球環境の保全、人的資本経営の推進、株主還元の強化 |
| 前計画の実績 | 売上高 500億円 / 営業利益 75億円 / 営業利益率 15.0% / ROE 9.0% → 売上高 480億円 / 営業利益 37億円 / 営業利益率 7.7% / ROE 6.0%（売上高 96.0%達成 / 営業利益 49.3%達成 / 営業利益率 ▲7.3pt / ROE ▲3.0pt） |
| 見直し・取り下げの理由 | 前中期経営計画では、当初計画策定時の計画比で売上高・営業利益・営業利益率・ROE全ての定量KPIが未達となった。特に営業利益は、有機EL材料事業を中心に次世代成長基盤の構築に向けた先行投資および研究開発を加速させた一方、収益化が想定より遅延したことにより、当初の利益計画を大幅に下回った。また、有機EL事業に次ぐ第2・第3の柱の確立が遅れ、事業ポートフォリオが硬直化していること、新製品創出から利益貢献へのつながりが低水準であることを課題とした。 |
| 対象市場の規模 | 有機EL・液晶パネルの市場予測を百万枚単位で表示。スマートフォンのOLED採用率は2026年に50%超の見通し。出所：みずほ証券エクイティ調査部。 |
| 取締役会決議日 | 2026年5月15日 |
| 公表日 | 2026年5月15日 |
この書類が述べていない項目（3件）
当期純利益目標ROIC目標認識するリスク
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前中期経営計画では売上高・営業利益・営業利益率・ROEの全ての定量KPIが未達となり、特に有機EL材料事業を中心とした先行投資・研究開発の加速に対して収益化が想定より遅れたため。また、事業ポートフォリオの硬直化や新製品の利益貢献の低さを課題として認識し、既存計画の延長ではなく新計画へ刷新するとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。