高圧ガス工業（4097）・事実顕在化
減損損失によるROE・当期純利益への影響
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
遊休・売却予定資産の処分と減損98社が書いているテーマ・逆風96社・追い風7社
高圧ガス工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。31社中18社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている98社のうち14社を表示しています。上の文は98社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは下記の資産グループについて減損損失を計上しました。」
遊休地、営業所、工場、寮などについて、合計1億76百万円の減損損失を計上した。営業所・工場の統廃合や遊休化、売却方針が理由として記載された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 44」
当中間連結会計期間に44百万円の減損損失を計上し、前中間連結会計期間の計上なしから変化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
前年度に計上した減損損失に対し、当連結会計年度は減損損失の計上がなかった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは下記の資産グループについて減損損失を計上しました。」
堺市の工場資産および埼玉県比企郡の遊休地について、合計4,375万5千円の減損損失を計上した。アセチレン製造事業の移管や営業所移転に伴う使用方法変更が理由とされた。 - FY2019対処有価証券報告書
「これは主に税金等調整前当期純利益が７億86百万円増加したものの、売上債権の増加が前連結会計年度と比べて５億20百万円増加し、減損損失が６億16百万円減少したことによるものであります。」
減損損失は前年度から6億16百万円減少し、当年度の計上額は1,027万5千円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,778」
第3四半期連結累計期間に1,778千円の減損損失を特別損失として計上した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度の株主資本利益率（ＲＯＥ）の低下は主として、減損損失によるものです。」
当年度のROE低下の主因として減損損失を挙げ、減損損失627百万円を特別損失に計上した。