収益認識に関する会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1装置事業の一定期間収益8,999百万円を開示有価証券報告書
「装置事業の収益のうち、一定期間にわたり認識している収益の額は、8,999百万円であります。」
収益認識会計基準の適用下で、当中間連結会計期間の装置事業における一定期間にわたり認識する収益を8,999百万円と開示した。 - FY2025-H1装置事業の一定期間収益8,078百万円を開示有価証券報告書
「装置事業の収益のうち、一定期間にわたり認識している収益の額は、8,078百万円であります。」
収益認識会計基準等の適用下で、当中間連結会計期間の装置事業における一定期間にわたり認識する収益を8,078百万円と開示した。 - FY2024装置事業の一定期間収益15,945百万円を開示有価証券報告書
「当連結会計年度の装置事業セグメントの外部顧客に対する売上高は、19,149百万円であり、工事請負契約について、期間がごく短い工事を除き、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。なお、装置事業セグメントの外部顧客に対する売上高のうちの、15,945百万円を工事請負契約に基づき進捗度に応じて計上しております。」
収益認識会計基準の適用下で、装置事業の一定期間にわたり認識する収益を15,945百万円と開示した。 - FY2024-Q3装置事業の一定期間収益8,902百万円を開示有価証券報告書
「装置事業の収益のうち、一定期間にわたり認識している収益の額は、8,902百万円であります。」
収益認識会計基準等の適用下で、装置事業における一定期間にわたり認識する収益を8,902百万円と開示した。 - FY2024-Q2装置事業の一定期間収益4,964百万円を開示有価証券報告書
「装置事業の収益のうち、一定期間にわたり認識している収益の額は、4,964百万円であります。」
収益認識基準の適用下で、装置事業における一定期間にわたり認識する収益を4,964百万円と開示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、下記の５ステップアプローチに基づき、収益を認識しております。」
収益認識会計基準等の適用を継続し、薬品・装置・加工事業の履行義務に応じた収益認識方法を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用により、売上高は１億95百万円、売上原価が１億36百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が58百万円それぞれ増加しております。」
収益認識会計基準等の適用を継続し、当期の売上高・利益への影響額を開示している。 - FY2022-Q3第３四半期累計の会計基準適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高が916百万円、売上原価が763百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が152百万円それぞれ増加しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準等について、第3四半期累計期間の影響額を売上高916百万円、営業利益等152百万円として開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高が864百万円、売上原価が692百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が172百万円それぞれ増加しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準等を継続適用し、第2四半期累計期間への影響額を売上高864百万円、営業利益等172百万円として開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」
収益認識会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、工事契約や代理人取引の収益認識方法を変更した。適用により当四半期の売上高は601百万円、営業利益等は102百万円増加している。