日本パーカライジング（4095）・方針再掲
有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内連結会社の使用実態に基づく減価償却方法変更20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「有形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「有形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続している。 - FY2021-Q3減価償却方法変更の利益影響が拡大有価証券報告書
「この結果、従来の方法によった場合と比較し、当第３四半期連結累計期間の営業利益は358百万円、経常利益および税金等調整前四半期純利益は386百万円それぞれ増加しております。」
定率法から定額法への変更による利益増加効果として、営業利益358百万円、経常利益および税金等調整前四半期純利益386百万円を開示した。 - FY2021-Q2減価償却方法変更の利益影響を開示有価証券報告書
「この結果、従来の方法によった場合と比較し、当第２四半期連結累計期間の営業利益は226百万円、経常利益および税金等調整前当四半期純利益は243百万円それぞれ増加しております」
定率法から定額法への変更を継続し、当第2四半期連結累計期間に営業利益226百万円、経常利益および税金等調整前四半期純利益243百万円の増加効果を開示した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社および国内連結子会社の有形固定資産の減価償却方法については、従来、定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物ならびに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法）を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更いたしました。」
中期経営計画の策定を契機に生産設備の稼働見通しを検討し、今後は長期にわたり安定的に稼働し投資効果が平均的に生じると判断したため、減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。