IFRS第15号の適用による収益認識
FY2019-Q1に初出。18回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品の支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品に対する支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、以下の５ステップアプローチに基づき、顧客への財やサービスの移転との交換で、権利を得ると見込む対価を反映した金額で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づく5ステップアプローチによる収益認識を会計方針として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
製品の支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識するIFRS第15号に基づく会計方針を引き続き開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、以下の５ステップアプローチに基づき、顧客への財やサービスの移転との交換で、権利を得ると見込む対価を反映した金額で収益を認識しております。」
IFRS第15号に基づく5ステップアプローチによる収益認識を、会計方針として引き続き記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
製品の支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する方針を引き続き開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これらの事業における製品販売については、製品の引渡時点において、顧客が当該製品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断し、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。」
製品の支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する方針を引き続き開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」（2014年５月公表）及び「IFRS第15号の明確化」（2016年４月公表）（合わせて以下、「IFRS第15号」）を適用しております。」
第1四半期連結会計期間からのIFRS第15号適用、5ステップアプローチによる収益認識および財務諸表への影響が軽微であることを引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」（2014年５月公表）及び「IFRS第15号の明確化」（2016年４月公表）（合わせて以下、「IFRS第15号」）を適用しております。」
第1四半期連結会計期間からのIFRS第15号適用、5ステップアプローチによる収益認識および財務諸表への影響が軽微であることを引き続き記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」（2014年５月公表）及び「IFRS第15号の明確化」（2016年４月公表）（合わせて以下、「IFRS第15号」）を適用しております。」
当第1四半期連結会計期間からIFRS第15号を適用し、5ステップアプローチに基づき収益を認識している。適用による財務諸表への影響および適用開始日の累積的影響額はいずれも軽微としている。