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シイエヌエス(4076)・方針再掲

収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更

FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。

4記載
2年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2022-Q1 – FY20222021: 120212022: 32022
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている48社のうち14社を表示しています。上の文は48社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022再掲有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度の売上高は95,319千円減少し、売上原価は95,319千円減少しております。」

    収益認識会計基準の適用を継続し、当連結会計年度では売上高と売上原価がそれぞれ95,319千円減少した。
  2. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は70,038千円減少し、売上原価は70,038千円減少しております。」

    収益認識会計基準の適用を継続し、9か月累計では売上高と売上原価がそれぞれ70,038千円減少した。
  3. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は47,929千円減少し、売上原価は47,929千円減少しております。」

    収益認識会計基準の適用を継続し、当第2四半期累計期間では売上高と売上原価がそれぞれ47,929千円減少した。
  4. FY2022-Q1初出有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」

    代理人取引は純額表示に変更し、進捗度を合理的に見積もれない場合は原価回収基準を適用した。適用により当四半期の売上高は20,696千円減少し、営業利益等は2,275千円増加した。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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