のれんの減損リスク
FY2021に初出。14回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。98社中36社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに17社。
- FY2026-H1中間期のれん残高を更新有価証券報告書
「のれん 332,672 315,438」
のれん残高が2025年12月末の332,672千円から2026年6月末の315,438千円へ減少した。 - FY2025通期のれん残高を更新有価証券報告書
「旧株式会社レジェンド・アプリケーションズの当初計上額458,098千円、2025年12月期末現在の額274,859千円及び株式会社マーベリックの当初計上額138,751千円、2025年12月期末現在の額57,812千円」
2025年12月期末ののれん残高は合計332,672千円となり、前年度末の367,139千円から減少した。 - FY2025-H1中間期のれん残高を更新有価証券報告書
「のれん 367,139 349,906」
のれん残高が2024年12月末の367,139千円から2025年6月末の349,906千円へ減少している。 - FY2024通期のれん残高を更新有価証券報告書
「旧株式会社レジェンド・アプリケーションズの当初計上額458,098千円、2024年12月期末現在の額297,764千円及び株式会社マーベリックの当初計上額138,751千円、2024年12月期末現在の額69,375千円」
のれん残高を2024年12月期末時点に更新し、合計367,139千円と記載している。 - FY2024-H1中間期のれん残高を更新有価証券報告書
「のれん 401,607 384,373」
のれん残高が2023年12月末の401,607千円から2024年6月末の384,373千円へ減少している。 - FY2024-Q1四半期のれん残高を更新有価証券報告書
「のれん 401,607 392,990」
のれん残高が2023年12月末の401,607千円から2024年3月末の392,990千円へ減少している。 - FY2023通期のれん残高を更新有価証券報告書
「旧株式会社レジェンド・アプリケーションズの当初計上額458,098千円、2023年12月期末現在の額320,669千円及び株式会社マーベリックの当初計上額138,751千円、2023年12月期末現在の額80,938千円」
のれん残高を2023年12月期末時点に更新し、合計401,607千円と記載している。 - FY2023-Q3四半期のれん残高を更新有価証券報告書
「のれん 436,074 410,224」
のれん残高が2022年12月末の436,074千円から2023年9月末の410,224千円へ減少している。 - FY2023-Q2四半期のれん残高を更新有価証券報告書
「のれん 436,074 418,841」
のれん残高が2022年12月末の436,074千円から2023年6月末の418,841千円へ減少している。 - FY2023-Q1四半期のれん残高を更新有価証券報告書
「のれん 436,074 427,457」
のれん残高が2022年12月末の436,074千円から2023年3月末の427,457千円へ減少している。 - FY2022のれん残高を更新有価証券報告書
「旧株式会社レジェンド・アプリケーションズの当初計上額458,098千円、2022年12月期末現在の額343,574千円及び株式会社マーベリックの当初計上額138,751千円、2022年12月期末現在の額92,500千円」
のれん残高を2022年12月期末時点に更新し、旧レジェンド・アプリケーションズ分343,574千円、マーベリック分92,500千円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
のれんの減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「旧株式会社レジェンド・アプリケーションズの当初計上額458,098千円、2021年12月期末現在の額366,479千円及び株式会社マーベリックの当初計上額138,751千円、2021年12月期末現在の額104,063千円」
旧レジェンド・アプリケーションズおよびマーベリックに係るのれん残高と、12年～20年の償却期間を示し、将来収益性低下時の減損リスクを記載している。