収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更
FY2022-Q1に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1中間期収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財及びサービス 401,586 1,520 403,106 一定の期間にわたり移転される財及び サービス 1,878,880 1,655,165 3,534,045 顧客との契約から生じる収益 2,280,466 1,656,685 3,937,151」
2026年上期の収益認識内訳として、一時点移転403,106千円、一定期間移転3,534,045千円、顧客との契約から生じる収益3,937,151千円を記載している。 - FY2025-H1中間期収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財及びサービス 755,278 3,230 758,508 一定の期間にわたり移転される財及び サービス 2,051,464 1,475,003 3,526,467 顧客との契約から生じる収益 2,806,743 1,478,233 4,284,976」
2025年上期の収益認識内訳として、一時点移転758,508千円、一定期間移転3,526,467千円、顧客との契約から生じる収益4,284,976千円を記載している。 - FY2024-H1中間期収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財及びサービス 254,959 8,322 263,281 一定の期間にわたり移転される財及び サービス 2,146,631 1,756,200 3,902,832 顧客との契約から生じる収益 2,401,591 1,764,522 4,166,114」
2024年上期の収益認識内訳として、一時点移転263,281千円、一定期間移転3,902,832千円、顧客との契約から生じる収益4,166,114千円を記載している。 - FY2024-Q1四半期収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財及びサービス 166,026 4,522 170,548 一定の期間にわたり移転される財及びサービス 1,036,664 880,010 1,916,675 顧客との契約から生じる収益 1,202,690 884,532 2,087,223」
2024年第1四半期の収益認識内訳として、一時点移転170,548千円、一定期間移転1,916,675千円、顧客との契約から生じる収益2,087,223千円を記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「サブスクリプションについては、顧客に移転されるサービスの提供期間にわたり月額料金として収益を認識しています。」
収益認識会計基準適用後のライセンス、サブスクリプション、サービスの認識方法を継続して記載している。 - FY2023-Q3四半期収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財やサービス 241,841 21,850 263,691 一定の期間にわたり移転される財及び サービス 2,960,510 2,383,733 5,344,244 顧客との契約から生じる収益 3,202,352 2,405,583 5,607,935」
2023年第3四半期累計期間の収益認識内訳として、一時点移転263,691千円、一定期間移転5,344,244千円、顧客との契約から生じる収益5,607,935千円を記載している。 - FY2023-Q2四半期収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財及びサービス 133,442 5,700 139,142 一定の期間にわたり移転される財及びサービス 1,994,664 1,574,616 3,569,281 顧客との契約から生じる収益 2,128,106 1,580,316 3,708,423」
2023年第2四半期の収益認識内訳として、一時点移転139,142千円、一定期間移転3,569,281千円、顧客との契約から生じる収益3,708,423千円を記載している。 - FY2023-Q1四半期収益認識内訳を更新有価証券報告書
「一時点で移転される財及びサービス 91,113 － 91,113 一定の期間にわたり移転される財及びサービス 989,408 757,935 1,747,343 顧客との契約から生じる収益 1,080,521 757,935 1,838,456」
2023年第1四半期の収益認識内訳として、一時点移転91,113千円、一定期間移転1,747,343千円、顧客との契約から生じる収益1,838,456千円を記載している。 - FY2022通期影響額を更新有価証券報告書
「この結果、収益認識基準等の適用前と比べて、当連結会計年度の売上高、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ32,238千円増加しております。また、利益剰余金の期首残高が29,388千円減少しております。」
収益認識会計基準適用の通期影響額を記載し、各利益項目が32,238千円増加、期首利益剰余金が29,388千円減少した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ25,659千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は29,388千円減少しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用する方針を継続し、第3四半期累計期間への影響額を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ21,564千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は29,388千円減少しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用する方針を継続し、第2四半期累計期間への影響額を記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第1四半期から収益認識会計基準等を適用し、初年度保守サービスを含むソフトウェアライセンスについてライセンスと保守サービスを別個の履行義務として期間配分し、ソフトウェア開発等について一定期間にわたり進捗率に基づき収益を認識する方法へ変更している。適用により当四半期の売上高、営業利益、経常利益および税金等調整前四半期純利益が各7,386千円増加し、期首利益剰余金は29,388千円減少している。