ESG・多様性・柔軟な働き方への取組み
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「環境については、テレワーク、リモート会議及び電子署名の導入により、環境負荷の低減に努めております。社会については、ダイバーシティ経営を推進しており、管理的地位にある労働者に占める女性の割合が27.7％となっております。」
環境負荷低減、ダイバーシティ及び内部管理体制強化をESGの取組みとして継続し、管理的地位にある女性割合27.7％、従業員に占める外国籍者16.7％、男性育児休業取得率33.3％を開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「環境については、テレワーク、リモート会議及び電子署名の導入により、環境負荷の低減に努めております。社会については、ダイバーシティ経営を推進しており、管理職に占める女性の割合が25.0％となっております。ガバナンスについては、小規模ながら組織が急速に拡大していることに対応すべく、バックオフィス業務の整備を推進するとともに、経営の公正性及び透明性を確保するための内部管理体制の強化に努めてまいります。」
環境負荷低減、ダイバーシティ及び内部管理体制強化をESGの取組みとして再確認し、管理職女性比率25.0％を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「環境については、テレワーク、リモート会議及び電子署名の導入により、環境負荷の低減に努めております。社会については、ダイバーシティ経営を推進しており、管理職に占める女性の割合が35.7％となっております。ガバナンスについては、小規模ながら組織が急速に拡大していることに対応すべく、バックオフィス業務の整備を推進するとともに、経営の公正性及び透明性を確保するための内部管理体制の強化に努めてまいります。」
ESGの取組みを優先課題として再掲し、女性管理職比率35.7％、従業員に占める外国籍者8.1％、男性育児休業取得率100.0％等の指標を開示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「環境については、テレワーク、リモート会議及び電子署名の導入により、環境負荷の低減に努めております。社会については、ダイバーシティ経営を推進しており、管理職に占める女性の割合が41.7％となっております。ガバナンスについては、小規模ながら組織が急速に拡大していることに対応すべく、バックオフィス業務の整備を推進するとともに、経営の公正性及び透明性を確保するための内部管理体制の強化に努めております。」
FY2023のサステナビリティ及びESGに関する独立した記載として、環境負荷低減、女性管理職比率、内部管理体制強化をまとめて示している。