景気悪化による顧客IT投資減少リスク
FY2022に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス産業においては、そのような状況の中においても、労働力の減少に対応する経営効率化や生産性向上はもとより、テクノロジーの活用により新たな価値や収益を生み出すデジタルビジネスの推進を狙いとするデジタル・トランスフォーメーション（以下「ＤＸ」という。）への需要は依然として強く、中でも将来の技術者減少や技術革新に対応するための情報システムの近代化、モダナイゼーションへの取組が活発であることから、IT投資の需要が引き続き堅調に推移することが期待されます。」
外部環境の不透明さを示しつつ、DX・モダナイゼーションを背景とするIT投資需要は引き続き堅調との見通しを再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このため、顧客となる企業のＩＴ設備投資動向が日本国内外の景気動向等に応じて悪化する場合には、当社グループの事業展開、財務状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気動向等による顧客企業のIT投資減少リスクを再確認し、長期契約及びパートナー活用による変動費化を対応策としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス産業におきましては、そのような状況の中においても、労働力の減少に対応する経営効率化や生産性向上はもとより、テクノロジーの活用により新たな価値や収益を生み出すデジタルビジネスの推進を狙いとするデジタル・トランスフォーメーション（以下「ＤＸ」という。）への需要は依然として強く、中でも将来の技術者減少や技術革新に対応するための情報システムの近代化、モダナイゼーションへの取組が活発であることから、IT投資の需要が引き続き堅調に推移するものと予想される一方、世界情勢の変化を背景に、投資判断の先送りをする傾向が強まる可能性も懸念されております。」
モダナイゼーション等を背景にIT投資需要が堅調との見通しを示す一方、世界情勢の変化を背景とする投資判断先送りの可能性を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このため、顧客となる企業のＩＴ設備投資動向が日本国内外の景気動向等に応じて悪化する場合には、当社グループの事業展開、財務状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気動向等による顧客企業のIT投資減少リスクを再確認し、長期契約及びパートナー活用による変動費化を対応策としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス産業におきましては、そのような状況の中においても、労働力の減少に対応する経営効率化や生産性向上はもとより、テクノロジーの活用により新たな価値や収益を生み出すデジタルビジネスの推進を狙いとするデジタル・トランスフォーメーション（以下「ＤＸ」という。）への需要は依然として強く、中でも将来の技術者減少や技術革新に対応するための情報システムの近代化、モダナイゼーションへの取組が活発であることから、ＩＴ投資の需要が引き続き堅調に推移するものと予想される一方、世界情勢の変化や金融の引き締め等を背景に、投資判断の先送りをする傾向が強まる可能性も懸念されております。」
モダナイゼーション等を背景にIT投資需要が堅調との見通しを示す一方、世界情勢や金融引き締めを背景とする投資判断先送りの可能性を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス産業におきましては、そのような状況の中においても、労働力の減少に対応する経営効率化や生産性向上はもとより、テクノロジーの活用により新たな価値や収益を生み出すデジタルビジネスの推進を狙いとするデジタル・トランスフォーメーション（以下「ＤＸ」という。）への需要は依然として強く、中でも将来の技術者減少や技術革新に対応するための情報システムの近代化、モダナイゼーションへの取組が活発であることから、IT投資の需要が引き続き堅調に推移するものと予想される一方、世界情勢の変化や金融の引き締め等を背景に、投資判断の先送りをする傾向が強まる可能性も懸念されております。」
モダナイゼーション等を背景にIT投資需要が堅調との見通しを示す一方、世界情勢や金融引き締めを背景とする投資判断先送りの可能性を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「そのような状況の中においても、労働力の減少に対応する経営効率化や生産性向上はもとより、テクノロジーの活用により新たな価値や収益を生み出すデジタルビジネスの推進を狙いとするデジタル・トランスフォーメーション（以下「ＤＸ」という。）への需要は依然として強く、中でも将来の技術者減少や技術革新に対応するための情報システムの近代化、モダナイゼーションへの取組が活発であることから、IT投資の需要が引き続き堅調に推移するものと予想される一方、世界情勢の変化や金融の引き締め等を背景に、投資判断の先送りをする傾向が強まる可能性も懸念されております。」
モダナイゼーション等を背景にIT投資需要が堅調との見通しを示す一方、世界情勢や金融引き締めを背景とする投資判断先送りの可能性を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「顧客となる企業のIT設備投資動向が日本国内外の景気動向等に応じて悪化する場合には、当社グループの事業展開、財務状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気動向による顧客企業のIT投資減少リスクを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス産業においては、そのような状況においても、労働力の減少に対応する経営効率化や生産性向上はもとより、テクノロジーの活用により新たな価値や収益を生み出すデジタルビジネスの推進を狙いとするデジタル・トランスフォーメーション（以下「ＤＸ」という。）への需要は依然として強く、中でも将来の技術者減少や技術革新に対応するための情報システムの近代化、モダナイゼーションへの取組が活発であることから、ＩＴ投資の需要が引き続き堅調に推移するものと予想される一方で、世界情勢の変化や金融政策の引き締め等を背景に、投資判断の先送りをする傾向が強まる可能性も懸念されております。」
モダナイゼーション等を背景にＩＴ投資需要が堅調との見通しを示す一方、世界情勢や金融政策を背景とする顧客の投資判断先送りの可能性を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「顧客となる企業のIT設備投資動向が日本国内外の景気動向等に応じて悪化する場合には、当社グループの事業展開、財務状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気動向等による顧客企業のIT設備投資悪化を事業環境上のリスクとして記載している。