読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-25
百万円（営業利益の前年同期差）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2023年3月期 第2四半期会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高1,081百万円+21.6%
営業利益145百万円-15.1%
経常利益145百万円-7.4%
純利益97百万円-9.1%
当四半期3か月の実績
売上高
578百万円+25.0%
純利益
67百万円+3.9%
プロフェッショナルサービス
495百万円+26.1%
ソフトウェアライセンス販売
83百万円+18.7%
通期業績予想
売上高
2,317百万円
営業利益
390百万円
経常利益
387百万円
当期純利益
259百万円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
サービスパートナー技術者は計画を超えて確保増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
2Q営業利益
売上増効果52
採用費・教育関連費-38
研究開発費-11
2Q累計営業利益
売上増効果96
採用費・教育関連費-101
研究開発費-21
新しい施策
- BlueMeme Partnersによるベンチャー投資ファンドの募集開始
- 三井情報との共同営業・教育プログラム整備
- デジタルレイバー等の新サービス開発
- 京都大学との共同研究開始
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- プロフェッショナルサービス売上高926百万円前年同期比20.2%増
- ソフトウェアライセンス販売売上高154百万円前年同期比30.6%増
- プロフェッショナルサービス構成比86%
- 直販比率87%
- 従業員技術者の前期末比増加率26%
市場規模・シェア
約9.3兆円（2020年時点）
現在ローコードが活用されていない企業システムのスクラッチ開発市場約7.5兆円
従業員数
期中の増減前期末比で従業員技術者が約26%増
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2023年3月期 第2四半期 |
| 売上高 | 1,081百万円（前年比 +21.6%） |
| 営業利益 | 145百万円（前年比 -15.1%） |
| 経常利益 | 145百万円（前年比 -7.4%） |
| 純利益 | 97百万円（前年比 -9.1%） |
| 当四半期3か月の実績 | 売上高 578百万円（前年比 +25.0%） / 純利益 67百万円（前年比 +3.9%） / プロフェッショナルサービス 495百万円（前年比 +26.1%） / ソフトウェアライセンス販売 83百万円（前年比 +18.7%） |
| 通期業績予想 | 売上高 2,317百万円 / 営業利益 390百万円 / 経常利益 387百万円 / 当期純利益 259百万円 |
| 計画に対する自己評価 | サービスパートナー技術者は計画を超えて確保 |
| 増減要因の内訳 | 2Q営業利益 売上増効果 52 / 採用費・教育関連費 -38 / 研究開発費 -11 / 2Q累計営業利益 売上増効果 96 / 採用費・教育関連費 -101 / 研究開発費 -21 |
| 主要KPI | 指標名 プロフェッショナルサービス売上高 / 値 926百万円 / 前年同期比 20.2%増、指標名 ソフトウェアライセンス販売売上高 / 値 154百万円 / 前年同期比 30.6%増、指標名 プロフェッショナルサービス構成比 / 値 86% / 前年同期比 非開示、指標名 直販比率 / 値 87% / 前年同期比 非開示、指標名 従業員技術者の前期末比増加率 / 値 26% / 前年同期比 非開示 |
| 従業員数 | 値 非開示 / 期中の増減 前期末比で従業員技術者が約26%増 |
| 市場規模・シェア | 市場規模 約9.3兆円（2020年時点） / 現在ローコードが活用されていない企業システムのスクラッチ開発市場 約7.5兆円 |
| 新しい施策 | BlueMeme Partnersによるベンチャー投資ファンドの募集開始、三井情報との共同営業・教育プログラム整備、デジタルレイバー等の新サービス開発、京都大学との共同研究開始 |
この書類が述べていない項目（17件）
売上総利益率営業利益率販管費通期予想に対する進捗率セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益の減少は、技術者を含む人材の採用・育成の前倒しによる採用費・教育関連費の増加と、デジタルレイバー等の新サービスに向けた開発および京都大学との共同研究開始による研究開発費の増加によるもの。これらは今後の成長加速に向けた先行投資として説明されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。