信越化学工業（4063）・方針カーボンニュートラル関連売上比率を更新
SDGsを念頭に置いた事業運営
FY2018に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。このテーマの654件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025カーボンニュートラル関連売上比率を更新有価証券報告書
「当社グループの2024年度の連結売上高に占める当該14分野への売上比率（※１）は約7割です。今後とも、こうした製品の開発、製造、販売の拡大に注力することで、社会全体のカーボンニュートラルに貢献していきます。」
カーボンニュートラルに不可欠とする14分野への売上比率について、2024年度も約7割と更新し、関連製品の開発・製造・販売拡大を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの2022年度の連結売上高に占める当該14分野への売上比率（※１）は約７割です。今後とも、こうした製品の開発、製造、販売の拡大に注力することで、社会全体のカーボンニュートラルに貢献していきます。」
カーボンニュートラルに不可欠とされる14分野への売上比率が2022年度に約7割であることを示し、関連製品の開発・製造・販売拡大を明示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「特に新規分野では、エネルギー関連、半導体関連材料、光・通信関連、ヘルスケアー関連、SDGs及びCNに貢献する素材・材料の研究開発を推進しています。」
SDGsを念頭に置いた事業運営という従来方針を、カーボンニュートラルに貢献する素材・材料の研究開発を含む形で具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を念頭に置いて、多面的にそれに資するよう事業を行ってまいります。当社グループの製品、事業及び操業の仕方は、もともとＳＤＧｓと親和性があると認識しており、それをさらに高めていきたいと考えております。」
SDGsを念頭に置き、製品・事業・操業のSDGsとの親和性をさらに高める方針を通期でも再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を念頭に置いて、多面的にそれに資するよう事業を行ってまいります。当社グループの製品、事業及び操業の仕方は、もともとＳＤＧｓと親和性があると認識しており、それをさらに高めていきたいと考えております。」
基本方針においてSDGsを明示し、製品・事業・操業のSDGsとの親和性をさらに高める姿勢を初めて記載している。