有形固定資産・売掛金の増加による総資産の増加
FY2020-Q3に初出。。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに40社。
- FY2026通期総資産が5兆6,619億円へ増加有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ、253億６百万円増加し、５兆6,619億７百万円、当期末負債合計は、前期末に比べ2,195億８千４百万円増加し、１兆186億円、当期末純資産合計は、前期末に比べ1,942億７千８百万円減少し、４兆6,433億７百万円となりました。」
FY2025通期から総資産は253億06百万円増加した一方、自己株式取得・配当等により純資産が減少し、負債が増加した。 - FY2026-H1中間期総資産が5兆3,567億円へ減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ2,798億８千４百万円減少し５兆3,567億１千７百万円、負債合計は、1,762億７千万円増加し9,752億８千６百万円、純資産合計は、4,561億５千４百万円減少し４兆3,814億３千１百万円となりました。」
FY2025通期の総資産5兆6,366億01百万円から、FY2026-H1は5兆3,567億17百万円へ減少した。円高による海外子会社資産の換算額減少、自己株式取得等が要因として記載されている。 - FY2025通期総資産が5兆6,366億円へ増加有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ、4,886億２千７百万円増加し、５兆6,366億１百万円となりました。主に、円安に伴う在外連結子会社資産の円換算額の増加、及び高水準な投資が続いたことによる有形固定資産の増加によります。」
通期総資産は前期末比4,886億27百万円増の5兆6,366億01百万円となり、円安による換算額と高水準投資による有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2025-H1中間期総資産が5兆6,360億円へ増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間末（以下「当中間期末」という。）の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて4,880億５千万円増加し、５兆6,360億２千４百万円となりました。主に円安の影響を受け在外連結子会社資産の円換算額が増加したこと、設備投資により有形固定資産が増加したことによるものです。」
総資産はFY2024通期末の5兆1,479億74百万円から4,880億50百万円増加し、5兆6,360億24百万円となった。円安による在外子会社資産の換算額と設備投資による有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2024通期総資産が5兆1,479億円へ増加有価証券報告書
「当期末の総資産は、前連結会計年度末に比べ、4,175億８千万円増加し、５兆1,479億７千４百万円となりました。主に、円安に伴う在外連結子会社資産の円換算額の増加、及び有形固定資産の増加によります。」
通期の総資産は前期末比4,175億80百万円増の5兆1,479億74百万円となり、円安による在外子会社資産の換算額と有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2024-Q3第3四半期末総資産が5兆1,237億円へ増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末（以下「当四半期末」という。）の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて3,933億９千１百万円増加し、５兆1,237億８千５百万円となりました。主に円安の影響を受け在外連結子会社資産の円換算額が増加したこと、有形固定資産が増加したことによるものです。」
総資産は前期末比3,933億91百万円増の5兆1,237億85百万円となり、円安による在外連結子会社資産の換算額と有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2024-Q2第2四半期末総資産が5兆929億円へ増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べて3,625億１千５百万円増加し、５兆929億９百万円となりました。主に円安の影響を受け在外連結子会社資産の円換算額が増加したこと、有形固定資産が増加したことによるものです。」
総資産は前期末比3,625億15百万円増の5兆929億09百万円となり、円安による在外子会社資産の換算額と有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2024-Q1第1四半期末総資産が4兆7,575億円へ増加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末（以下「当四半期末」という。）の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて271億８千万円増加し、４兆7,575億７千４百万円となりました。主に円安の影響を受け在外連結子会社の円換算額が増加しました。」
総資産は前期末比271億8千万円増加し、4兆7,575億7,400万円となった。主因として円安による在外連結子会社の円換算額の増加を記載している。 - FY2023通期総資産が4兆7,303億円へ増加有価証券報告書
「当期末の総資産は、前連結会計年度末に比べて6,769億８千２百万円増加し、４兆7,303億９千４百万円となりました。主に、現金及び預金、棚卸資産、並びに有形固定資産が増加しました。」
通期の総資産は前期末比6,769億82百万円増の4兆7,303億94百万円となり、現金・預金、棚卸資産、有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2023-Q3第3四半期末の総資産が4兆7,715億円へ増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末（以下「当四半期末」という。）の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて7,181億１千１百万円増加し、４兆7,715億２千３百万円となりました。円安の影響を受け在外子会社資産の円換算額が増加したこと、売上債権、棚卸資産等が増加したことによるものです。」
総資産は前期末比7,181億11百万円増の4兆7,715億23百万円となり、円安による在外子会社資産の換算額、売上債権、棚卸資産等の増加が主因と記載している。 - FY2023-Q2第2四半期末の総資産が4兆6,124億円へ増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末（以下「当四半期末」という。）の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて5,590億６千５百万円増加し、４兆6,124億７千７百万円となりました。円安の影響を受け在外連結子会社資産の円換算額が増加したこと、売上債権、棚卸資産等が増加したことによるものです。」
総資産は前期末比5,590億65百万円増の4兆6,124億77百万円となり、円安による在外子会社資産の換算額、売上債権、棚卸資産等の増加が主因と記載している。 - FY2023-Q1第1四半期末の総資産が4兆1,731億円へ増加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末（以下「当四半期末」という。）の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて1,196億９千９百万円増加し、４兆1,731億１千１百万円となりました。主に売上債権、棚卸資産、有形固定資産の増加によるものです。」
総資産は前期末比1,196億99百万円増の4兆1,731億11百万円となり、売上債権、棚卸資産、有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2022通期総資産が4兆534億円へ増加有価証券報告書
「当期末の総資産は、前連結会計年度末に比べて6,727億９千７百万円増加し、４兆534億１千２百万円となりました。主に、現金及び預金、営業債権、並びに有形固定資産の増加によるものです。」
総資産は前期末比6,727億97百万円増の4兆534億12百万円となり、現金・預金、営業債権、有形固定資産の増加が主因と記載している。 - FY2022-Q3総資産が3兆7,591億円へ増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べて3,785億２千４百万円増加し、３兆7,591億３千９百万円となりました。主に現金及び預金、売上債権、有形固定資産などが増加したことによるものです。」
総資産はFY2021通期末比3,785億24百万円増の3兆7,591億39百万円となり、現金・預金、売上債権、有形固定資産などの増加が主因と記載している。 - FY2022-Q2総資産が3兆6,768億円へ増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べて2,962億７千３百万円増加し、３兆6,768億８千８百万円となりました。円安の影響を受け在外連結子会社資産の円換算額が増加したこともあり、現金及び預金、売上債権、有形固定資産などが増加したことによるものです。」
総資産はFY2021通期末の3兆3,806億15百万円から2,962億73百万円増加し、3兆6,768億88百万円となった。円安による在外子会社資産の換算額増加のほか、現金・預金、売上債権、有形固定資産の増加を要因としている。 - FY2022-Q1総資産が3兆4,994億円へ増加有価証券報告書
「当四半期末の総資産は、前連結会計年度末に比べて1,187億８千７百万円増加し、３兆4,994億２百万円となりました。主に円安の影響を受け在外連結子会社資産の円換算額が増加したことによるものです。」
総資産は前期末比1,187億87百万円増加し、3兆4,994億2百万円となった。主因として円安による在外子会社資産の円換算額増加を記載している。 - FY2021通期総資産が3兆3,806億円へ増加有価証券報告書
「当期末の総資産は、前期末に比べて1,501億３千万円増加し、３兆3,806億１千５百万円となりました。主に、現金及び預金、有価証券、並びに有形固定資産の増加によるものです。」
第3四半期末からさらに増加し、通期の総資産は前期末比1,501億30百万円増の3兆3,806億15百万円となった。 - FY2021-Q3総資産が3兆2,535億円へ増加有価証券報告書
「当四半期末の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて230億７千７百万円増加し、３兆2,535億６千２百万円となりました。主に有形固定資産が増加したことによるものです。」
第2四半期末の記載に続き、総資産は前期末比230億7,700万円増加し、3兆2,535億6,200万円となった。主因は有形固定資産の増加と記載している。 - FY2021-Q2総資産が再増加有価証券報告書
「当四半期末の総資産は、前期末に比べて185億５千６百万円増加し、３兆2,490億４千１百万円となりました。主に有形固定資産が増加したことによるものです。」
FY2021-Q1の総資産減少から、FY2021-Q2は前期末比185億5,600万円増加し、主因として有形固定資産の増加を記載している。 - FY2021-Q1総資産が減少有価証券報告書
「当四半期末の総資産は、前期末に比べて508億３千６百万円減少し、３兆1,796億４千９百万円となりました。主に現金及び預金が減少したことによるものです。」
前期末の総資産増加から、FY2021-Q1は総資産が508億36百万円減少し、主因として現金及び預金の減少を記載している。 - FY2020通期総資産が3兆2,304億円へ増加有価証券報告書
「当期末の総資産は、前期末に比べて1,917億６千８百万円増加し、３兆2,304億８千５百万円となりました。主に有形固定資産及びたな卸資産が増加したことによるものです。」
総資産は前期末比1,917億68百万円増加し、3兆2,304億85百万円となった。主因として有形固定資産とたな卸資産の増加を挙げている。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当四半期末の総資産は、前連結会計年度末（以下「前期末」という。）に比べて655億８千２百万円増加し、３兆1,042億９千９百万円となりました。主に有形固定資産並びに受取手形及び売掛金が増加したことによるものです。」
総資産が前期末比655億8,200万円増加し、主因として有形固定資産および受取手形・売掛金の増加を記載している。