イビデン（4062）・リスク再掲
気候変動関連規制によるエネルギー調達コスト上昇リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク161社が書いているテーマ・逆風161社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに55社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている161社のうち14社を表示しています。上の文は161社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「また、気候変動の加速を受けた気候変動関連の規制強化がエネルギー調達コストの上昇を招くリスクと捉え、発電効率の高い発電設備の増強などエネルギー効率の高い生産プロセスの実現・自社再生可能エネルギーの効率的な活用を図っております。」
気候変動関連規制によるエネルギー調達コスト上昇リスクと、高効率発電設備、省エネルギー型生産プロセス、自社再生可能エネルギー活用による対応を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「発電効率の高い発電設備の増強などエネルギー効率の高い生産プロセスの実現・自社再生可能エネルギーの効率的な活用を図っております。」
気候変動関連規制によるエネルギー調達コスト上昇リスクに対し、高効率発電設備、省エネルギー型生産プロセスに加え、自社再生可能エネルギーの活用を対応策として明示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「気候変動の加速を受けた気候変動関連の規制強化がエネルギー調達コストの上昇を招くリスクと捉え、発電効率の高い発電設備の増強などエネルギー効率の高い生産プロセスの実現を図っております。」
気候変動関連規制の強化によるエネルギー調達コスト上昇を、主要リスクとして初めて明示した。