読む価値
37軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-8.1
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年10月1日〜2023年12月31日非連結（個別）日本基準売上高114百万円前年比 -8.1%進捗 25.3%
営業利益-0百万円進捗 -0.0%
経常利益-0百万円進捗 -0.0%
純利益（親会社株主帰属）-0百万円進捗 -0.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△0.34円
期末の財政状態
総資産1,035百万円
うち純資産 893 百万円自己資本比率 86.3%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
プラットフォーム事業72,91663.8%
メディア広告事業41,46236.2%
セグメント別利益
プラットフォーム事業39,28672.9%
メディア広告事業14,58827.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高450百万円（前年比 -5.2%）
営業利益2百万円
経常利益2百万円
純利益1百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
メディア広告事業ではPV・UU数は堅調だったものの広告単価が低い水準にあり、企業の広告出稿縮小と広告単価低下の影響を受けた。プラットフォーム事業ではクリエイターの獲得促進、ライブ配信の利用促進、ユーザーインターフェース改善に取り組み、メディア広告事業では広告販売を強化した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数2,814,800
期末自己株式数49
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年10月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 114百万円（前年比 -8.1%） |
| 営業利益 | -0百万円 |
| 経常利益 | -0百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -0百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △0.34円 |
| 自己資本比率 | 当期末 86.3 / 前期末 86.4 |
| 総資産 | 1,035百万円 |
| 純資産 | 893百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 450百万円（前年比 -5.2%） / 営業利益 2百万円 / 経常利益 2百万円 / 純利益 1百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | セグメント プラットフォーム事業 / 売上高 72,916千円 / 前年同期比_pct -6.8、セグメント メディア広告事業 / 売上高 41,462千円 / 前年同期比_pct -10.2 |
| セグメント別利益 | セグメント プラットフォーム事業 / セグメント利益 39,286千円 / 前年同期比_pct 32.2、セグメント メディア広告事業 / セグメント利益 14,588千円 / 前年同期比_pct 9.8 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 2,814,800 |
| 期末自己株式数 | 49 |
| 業績の増減要因 | メディア広告事業ではPV・UU数は堅調だったものの広告単価が低い水準にあり、企業の広告出稿縮小と広告単価低下の影響を受けた。プラットフォーム事業ではクリエイターの獲得促進、ライブ配信の利用促進、ユーザーインターフェース改善に取り組み、メディア広告事業では広告販売を強化した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。メディア広告事業では広告単価が低い水準にあり、企業の広告出稿縮小と広告単価低下の影響を受けた。一方、クリエイターの獲得促進、ライブ配信の利用促進、ユーザーインターフェース改善、広告販売の強化に取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。