読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-23.168
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年7月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高389百万円前年比 +1.8%
営業利益-23百万円
経常利益-25百万円
純利益（親会社株主帰属）-28百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△5.15円
売上高営業利益率-5.9%
期末の財政状態
総資産591百万円
うち純資産 548 百万円自己資本比率 92.8%前期末比 -2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1
投資-55
財務0
純増減-54
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高416百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高580百万円（前年比 +48.9%）
営業利益22百万円
経常利益21百万円
純利益18百万円
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭（0.0%）
業績の増減要因
受託開発案件の開発開始遅延により受託開発収入が減少した一方、既存のドラレコ案件、新車向け車載カメラ案件の量産、使用権ライセンス契約によりライセンス収入が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象第三者割当増資による新株式の発行。2023年7月6日に払込みが完了し、ボッシュ株式会社に普通株式293,937株を割り当て、調達資金は181,947,003円。
減価償却費6,489千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数5,555,852株
期末自己株式数3,881株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 389百万円（前年比 +1.8%） |
| 営業利益 | -23百万円 |
| 経常利益 | -25百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -28百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △5.15円 |
| 売上高営業利益率 | -5.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 92.8 / 前期末 94.8 |
| 総資産 | 591百万円 |
| 純資産 | 548百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -55百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 416百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 580百万円（前年比 +48.9%） / 営業利益 22百万円 / 経常利益 21百万円 / 純利益 18百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭（0.0%） |
| 減価償却費 | 6,489千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 第三者割当増資による新株式の発行。2023年7月6日に払込みが完了し、ボッシュ株式会社に普通株式293,937株を割り当て、調達資金は181,947,003円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 5,555,852株 |
| 期末自己株式数 | 3,881株 |
| 業績の増減要因 | 受託開発案件の開発開始遅延により受託開発収入が減少した一方、既存のドラレコ案件、新車向け車載カメラ案件の量産、使用権ライセンス契約によりライセンス収入が増加した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。受託開発収入は新規受託開発案件の開発開始が遅延した影響で減少しました。一方、ライセンス収入は既存のドラレコ案件が堅調に推移したこと、新車向け車載カメラ案件の量産台数が増加傾向にあること、使用権ライセンスの契約があったことにより増加しました。翌期は複数の大型案件の受注と新車向け車載カメラ案件の量産増加を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。