関東電化工業（4047）・リスク削除
新型コロナウイルス感染症による収益性低下と固定資産減損リスク
FY2021-Q2に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルスによる収益性低下と固定資産減損15社が書いているテーマ・逆風15社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書
「(10) 固定資産の減損 当社グループは、製造設備など多数の固定資産を有しておりますが、今後、各製品において事業収益性が大幅に悪化した場合や、保有資産の時価が著しく低下した場合等は、減損損失の計上が必要となり、業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化と固定資産減損を結び付けた従来の追加リスク表現はなく、固定資産減損の一般的なリスクとして別建てで記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「事業環境の悪化による収益性の低下が長期化した場合は、固定資産の減損損失の計上が必要となる可能性もあります。」
新型コロナウイルス感染症による収益性低下が長期化した場合の固定資産減損リスクを再掲している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「事業環境の悪化による収益性の低下が長期化した場合は、固定資産の減損損失の計上が必要となる可能性もあります。」
新型コロナウイルス感染症による事業環境悪化が長期化し、収益性が低下した場合に、固定資産の減損損失を計上する可能性を追加的なリスクとして明示している。