電池材料における棚卸資産評価損の計上
FY2021-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。37社中11社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに24社。
- FY2026通期棚卸資産評価損を更新有価証券報告書
「棚卸資産評価損 1,136 百万円 428 百万円」
棚卸資産評価損は前期の11億36百万円から4億28百万円へ減少した。 - FY2025通期棚卸資産評価損を更新有価証券報告書
「棚卸資産評価損 3,519百万円 1,136百万円」
棚卸資産評価損は前期の35億19百万円から11億36百万円へ減少した。 - FY2025-H1実績引用有価証券報告書
「損益につきましては、経常利益24億12百万円、親会社株主に帰属する中間純利益14億32百万円となりました(前年同期は、主に電池材料において原材料価格の高騰を受けた在庫残により売上原価が高止まりしたこと、さらに販売価格の低下も反映した棚卸資産評価損を計上したことにより、経常利益１億37百万円、親会社株主に帰属する中間純利益２億57百万円)。」
電池材料の棚卸資産評価損は、当中間期の新規計上としてではなく、前年同期の利益を押し下げた要因として引用されている。 - FY2024通期棚卸資産評価損を更新有価証券報告書
「棚卸資産評価損 89 百万円 3,519 百万円」
通期の棚卸資産評価損は35億19百万円となり、前期の8,900万円から増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の減少に加え、主に電池材料において原材料価格の高騰を受けた在庫残により売上原価が高止まりしたこと、さらに前期末からの販売価格の低下も反映した棚卸資産評価損を計上したことにより、経常利益は24百万円と前年同期に比べ108億92百万円、99.8%の減少となりました。」
電池材料の棚卸資産評価損が、第3四半期累計でも経常利益の大幅な減少要因として記載されている。 - FY2024-Q2第2四半期累計の棚卸資産評価損影響を更新有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の減少に加え、主に電池材料において原材料価格の高騰を受けた在庫残により売上原価が高止まりしたこと、さらに前期末からの販売価格の低下も反映した棚卸資産評価損を計上したことにより、経常利益は1億37百万円と前年同期に比べ72億08百万円、98.1%の減少となりました。」
前年同期の過去実績として引用されていた電池材料の棚卸資産評価損について、当第2四半期累計にも販売価格低下を反映した評価損を計上したと記載している。 - FY2024-Q1当四半期の棚卸資産評価損影響を更新有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の減少に加え、主に電池材料において原材料価格の高騰を受けた在庫残により売上原価が高止まりしたこと、さらに前期末からの販売価格の低下も反映した棚卸資産評価損を計上したことにより、経常損失8億59百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失3億10百万円となりました。」
前年同期の過去実績として引用されていた電池材料の棚卸資産評価損について、当四半期にも販売価格低下を反映した評価損を計上したと記載している。 - FY2022-Q3実績引用有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加に加え、前年同期は電池材料において棚卸資産評価損を計上したこともあり、経常利益は80億01百万円と前年同期に比べ45億15百万円、129.5%の増加となりました。」
電池材料における棚卸資産評価損は当期の新たな計上ではなく、前年同期の利益を押し下げた過去実績として引き続き引用されている。 - FY2022-Q2実績引用有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加に加え、前年同期は電池材料において棚卸資産評価損を計上したこともあり、経常利益は43億83百万円と前年同期に比べ26億59百万円、154.3%の増加となりました。」
電池材料における棚卸資産評価損は当期の新たな計上としてではなく、前年同期の利益を押し下げた過去実績として引用されている。 - FY2022-Q1実績引用有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加に加え、前年同期は主に電池材料において棚卸資産評価損を計上したこともあり、経常利益は23億93百万円と前年同期に比べ14億94百万円、166.1%の増加となりました。」
電池材料における棚卸資産評価損は当期の新たな計上としてではなく、前年同期の利益を押し下げた過去実績として引用されている。 - FY2021-Q2第2四半期累計の棚卸資産評価損影響を更新有価証券報告書
「主に電池材料において棚卸資産評価損を計上したため、経常利益は17億23百万円と前年同期に比べ23億00百万円、57.2%の減少となりました。」
主に電池材料における棚卸資産評価損の計上が、第2四半期累計の経常利益の大幅な減少要因として記載されている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「主に電池材料において棚卸資産評価損を計上したため、営業利益6億75百万円となり、前年同期に比べ8億59百万円、56.0%の減少となりました。」
電池材料における棚卸資産評価損の計上が、精密化学品事業部門の営業利益減少要因として新たに開示されている。