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大阪ソーダ(4046)・事実通期設備投資額更新

合理化投資を中心とする設備投資2,434百万円

FY2019に初出。。直近の記載はFY2026。

10記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019 – FY20262019: 120192020: 020202021: 220212022: 120222023: 220232024: 220242025: 120252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中2社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026通期設備投資額更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、維持・効率化投資を中心に総額 5,879 百万円を行いました。」

    当連結会計年度の設備投資総額を58億79百万円へ更新し、基礎化学品、機能化学品、ヘルスケアの維持投資・コストダウン投資を主な内容としている。
  2. FY2026-H1半期設備投資支出更新有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、27億3千3百万円の支出(前年同期は44億8千3百万円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が33億2千2百万円であったことによるものです。」

    当中間期の投資活動支出および有形固定資産取得支出を更新している。有形固定資産取得支出は33億2200万円である。
  3. FY2025-H1半期設備投資支出更新有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、44億8千3百万円の支出(前年同期は8億1千5百万円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が34億5千7百万円であったことによるものです。」

    当中間期の投資活動による支出および有形固定資産取得支出を更新している。有形固定資産取得支出は34億5700万円である。
  4. FY2024通期設備投資額更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、医薬品原薬・中間体製造設備の増設、医薬品精製材料の製造設備の増設およびコストダウン投資を中心に総額 7,190 百万円を行いました。」

    2024年3月期の設備投資総額を71億90百万円へ更新し、医薬品原薬・中間体設備、医薬品精製材料設備、コストダウン投資を主な内容としている。
  5. FY2024-Q2半期設備投資支出更新有価証券報告書

    「これは主に、有形固定資産の取得による支出が11億3千1百万円であったことによるものです。」

    第2四半期累計の有形固定資産取得支出を11億3100万円として更新している。
  6. FY2023通期設備投資額更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、医薬品原薬・中間体製造設備の増設、医薬品精製材料の製造設備の増設およびコストダウン投資を中心に総額 5,353 百万円を行いました。」

    通期設備投資額を53億53百万円へ更新し、医薬品原薬・中間体設備、医薬品精製材料設備およびコストダウン投資を主な投資内容として記載している。
  7. FY2023-Q2半期設備投資支出更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出が21億3百万円あったことによるものです。」

    第2四半期累計の有形固定資産取得支出を21億03百万円として更新している。
  8. FY2022-Q2半期設備投資支出更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 1,977」

    第2四半期累計の投資活動において、有形固定資産の取得による支出19億77百万円を記載している。
  9. FY2021通期設備投資額更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、合理化投資を中心に総額2,388百万円を行いました。」

    当年度の設備投資総額を2388百万円へ更新している。基礎化学品1504百万円、機能化学品526百万円、住宅設備ほか95百万円、全社共通261百万円である。
  10. FY2019初出有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、合理化投資を中心にして総額2,434百万円を行った。」

    当連結会計年度の設備投資総額を24億34百万円とし、基礎化学品の合理化、アリルエーテル類・ダップ樹脂製造設備の増設、研究開発用分析機器購入などの内訳を記載している。
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