東亞合成（4045）・施策再掲直近のその他開示（2026-10-14）では「前進」
原材料の安定調達と価格上昇への対応
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
7記載
5年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料の安定調達と価格変動対応31社が書いているテーマ・逆風13社・追い風19社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている31社のうち14社を表示しています。上の文は31社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「一方、原油・ナフサ価格の下落は、当社グループの販売価格が低下する要因になるとともに、棚卸資産にかかる評価損失を発生させる可能性があります。」
原材料の安定調達、価格改定、価格フォーミュラ等により、原燃料価格上昇・下落の双方に対応する施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「電解製品は、自動車部品や電子製品関係などでの需要が回復せず全般的に販売数量減となりましたが、昨年からの価格改定もあり増収となりました。」
原燃料価格上昇等への対応として前年からの価格改定を継続し、販売数量減を補う施策を進めている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業損益は、利益回復に向け昨年から継続して価格改定に努めたものの、販売数量減により前年同期に比べ１億９千３百万円減少し、１億１千６百万円の損失となりました。」
利益回復に向け、前年から継続して販売価格改定を進めていることを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは販売価格改定など、原燃料価格の上昇に対応しながら事業活動を継続いたしました。」
原燃料価格上昇への対応として販売価格改定を進め、事業活動を継続する施策を記載している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは原材料の安定調達や価格上昇への対応を実施し、事業活動を継続いたしました。」
原材料の安定調達および価格上昇への対応を、サプライチェーン混乱・原燃料価格高騰下で事業活動を継続するための具体的な施策として初めて独立して記載している。