東亞合成（4045）・リスク再掲
環境汚染・サステナビリティ要請による事業活動への影響
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境汚染・気候変動・脱炭素要請による化学事業の複合サステナビリティリスク8社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「特に、温室効果ガス排出量削減に関しては、2021年に削減目標を従来から引き上げ、「2030年に2013年比50%削減（205千トン)」、「2050年にカーボンニュートラル（実質ゼロ）」を目標としたロードマップを作成しています。」
環境汚染および化学産業への脱炭素要請を継続的なリスクとして記載し、GHG削減目標、Scope1～3算定およびTCFDシナリオ分析による対応を継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「土壌汚染対策費用 ― 358」
環境汚染リスクに関連して、当第3四半期累計期間に土壌汚染対策費用3億5,800万円を特別損失として計上している。 - FY2020初出有価証券報告書
「化学工場である以上、土壌・大気・水質等に関する汚染が発見され、生産活動の中断や補償費用が発生する可能性があります。また、ＳＤＧｓやＥＳＧ投資に代表されるように、持続的な社会発展のため、エネルギー多消費型産業である化学事業においても、二酸化炭素のさらなる排出量削減をはじめとした社会的な要求に応えることが強く求められています。」
化学工場における環境汚染リスクに加え、SDGs・ESG投資を背景とする脱炭素等の社会的要請を主要リスクとして初めて体系的に記載している。