東ソー（4042）・施策執行役員数の変更
執行役員制度の導入
FY2016に初出。。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会・執行体制の機動化136社が書いているテーマ・逆風0社・追い風140社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。56社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている136社のうち14社を表示しています。上の文は136社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026執行役員数の変更有価証券報告書
「執行役員は32名で、うち取締役兼務者は５名おります。」
執行役員制度を継続し、執行役員数は前年度の27名から32名となった。 - FY2021執行役員数の変更有価証券報告書
「執行役員は27名で、うち取締役兼務者は５名おります。」
執行役員制度を継続し、執行役員数は前年度の25名から27名となった。取締役兼務者は5名である。 - FY2020執行役員数の変更有価証券報告書
「執行役員は25名で、うち取締役兼務者は５名おります。」
執行役員制度は継続しているが、執行役員数は前年度の28名から25名、取締役兼務者は5名となった。 - FY2019執行役員数の変更有価証券報告書
「当社では、2016年６月29日より、経営の意思決定及び監督機能と業務執行機能を分離することで、意思決定の迅速化・効率化を図るとともに、業務執行の役割と責任の明確化を進め、経営環境の急激な変化に対応できる経営体制を構築することを目的として、執行役員制度を導入しております。執行役員は28名で、うち取締役兼務者は５名おります。」
執行役員制度は継続し、執行役員は28名、うち取締役兼務者は5名となった。 - FY2018執行役員数の変更有価証券報告書
「当社では、平成28年６月29日より、経営の意思決定及び監督機能と業務執行機能を分離することで、意思決定の迅速化・効率化を図るとともに、業務執行の役割と責任の明確化を進め、経営環境の急激な変化に対応できる経営体制を構築することを目的として、執行役員制度を導入しております。 執行役員は30名で、うち取締役兼務者は７名おります。」
執行役員制度を継続し、執行役員30名、うち取締役兼務者7名と記載している。 - FY2017執行役員数の変更有価証券報告書
「執行役員は31名で、うち取締役兼務者は８名おります。」
執行役員制度を継続し、記載上の人数は執行役員31名、取締役兼務者8名となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年６月29日から、経営の意思決定及び監督機能と業務執行機能を分離することで、意思決定の迅速化・効率化を図ること。また、業務執行の役割と責任の明確化を進め、経営環境の急激な変化に対応できる経営体制を構築するために執行役員制度を導入しております。」
提出日現在で執行役員制度を導入し、執行役員30名、うち取締役兼務者6名としている。