東ソー（4042）・リスク再定義
工事進行基準による見積り
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
工事収益認識における原価・進捗度見積りの不確実性105社が書いているテーマ・逆風104社・追い風2社
東ソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。69社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループのエンジニアリング事業の工事契約において、財又はサービスに対する支配が顧客に一定の期間にわたり移転する場合には、財又はサービスを顧客に移転する履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識しておりますが、工事収益総額、工事原価総額及び連結会計年度末における進捗度を合理的に見積もる必要があります。」
収益認識会計基準の適用に伴い、従来の工事進行基準に関する説明が、一定期間にわたる履行義務の充足と収益計上に関する見積りリスクとして整理された。一定期間にわたり認識した収益は818億04百万円である。 - FY2021再掲有価証券報告書
「エンジニアリングセグメントの工事契約に関して、工事進行基準に基づく工事収益を45,852百万円計上しております。」
工事収益・原価・進捗度の見積り変更が業績に影響するリスクを継続しており、工事進行基準による工事収益458億52百万円を計上した。 - FY2020初出有価証券報告書
「工事進行基準は、進捗部分について成果の確実性が認められる工事契約に対して適用されますが、適用にあたっては、工事収益総額、工事原価総額及び連結会計年度末における工事進捗度を合理的に見積もる必要があります。工事案件ごとに継続的に見積総原価や予定工事期間の見直しを実施する等適切な原価管理に取り組んでおりますが、それらの見直しが必要になった場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
エンジニアリング事業の工事進行基準について、工事収益・原価・進捗度の見積り変更が業績に影響するリスクを初めて独立項目として記載した。