Komori
決算4042東ソー素材・化学

2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年3月期は、売上高が前期比435億円減、営業利益が34億円減となった一方、経常利益は37億円増加しました。米国子会社の減損損失により親会社株主に帰属する当期純利益は164億円減少し、次期の業績予想は未定です。

読む価値
62注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。
向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
-435
億円
書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準
売上高1,019,917百万円前年比 -4.1%
営業利益95,532百万円前年比 -3.4%
経常利益106,752百万円前年比 +3.6%
純利益(親会社株主帰属)41,615百万円前年比 -28.3%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益132.40円
売上高営業利益率9.4%
期末の財政状態
総資産1,408,950百万円
うち純資産 919,141 百万円自己資本比率 59.0%前期末比 -3.3pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+114,556
投資-72,126
財務-9,714
純増減+32,716

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高176,571百万円
セグメント別売上高
石油化学169,74017.4%-17.1%
クロル・アルカリ345,96735.5%-7.4%
機能商品272,85828.0%+0.9%
エンジニアリング186,41219.1%+10.1%
セグメント別利益
石油化学9,71610.6%-32.0%
クロル・アルカリ1,9152.1%-79.8%
機能商品39,93343.4%+3.4%
エンジニアリング40,38343.9%+20.1%
地域別売上高
日本506,33349.6%
アジア・中国129,18712.7%
アジア・その他234,29023.0%
その他地域150,10614.7%
見通しと株主還元
年間配当予想100.00円 → 100.00円(0.0%)
配当性向75.5%
株主還元方針総還元性向50%、年間1株当たり100円を下限とした配当、配当性向が50%未満の場合は自己株式取得により総還元性向50%を目指す。3年間で500億円の自己株式取得も計画。
業績の増減要因

売上高は数量差49億円の増加を価格差484億円の減少が上回り、435億円減少。営業利益は数量差49億円、交易条件38億円の増益要因があった一方、固定費差他121億円の減益要因などにより34億円減少。主な背景は、ナフサ価格・主要製品の海外市況下落による販売価格低下、出荷減少、在庫受払差の悪化、固定費増加。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2026年4月21日の取締役会で報告セグメント変更を決議。2027年3月期から、従来の石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングの4区分を、基礎素材、付加価値素材、バイオサイエンス、高機能材料、水処理エンジニアリングの5区分に変更する。
減損損失19,572百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 34百万円、投資有価証券売却益 3,894百万円、関係会社株式売却益 69百万円 / 特別損失 固定資産売却損 4百万円、固定資産除却損 1,677百万円、投資有価証券売却損 176百万円、減損損失 19,572百万円
減価償却費48,081百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数325,080,956
期末自己株式数17,190,410
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年4月1日〜2026年3月31日
売上高1,019,917百万円(前年比 -4.1%)
営業利益95,532百万円(前年比 -3.4%)
経常利益106,752百万円(前年比 +3.6%)
親会社株主に帰属する当期純利益41,615百万円(前年比 -28.3%)
1株当たり当期純利益132.40円
売上高営業利益率9.4%
自己資本比率当期末 59.0% / 前期末 62.3%
総資産1,408,950百万円
純資産919,141百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー114,556百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-72,126百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-9,714百万円
現金及び現金同等物期末残高176,571百万円
年間配当予想100.00円 → 100.00円(0.0%)
配当性向75.5%
株主還元方針総還元性向50%、年間1株当たり100円を下限とした配当、配当性向が50%未満の場合は自己株式取得により総還元性向50%を目指す。3年間で500億円の自己株式取得も計画。
セグメント別売上高石油化学 169,740百万円(前年比 -17.1%) / クロル・アルカリ 345,967百万円(前年比 -7.4%) / 機能商品 272,858百万円(前年比 +0.9%) / エンジニアリング 186,412百万円(前年比 +10.1%)
セグメント別利益石油化学 9,716百万円(前年比 -32.0%) / クロル・アルカリ 1,915百万円(前年比 -79.8%) / 機能商品 39,933百万円(前年比 +3.4%) / エンジニアリング 40,383百万円(前年比 +20.1%)
地域別売上高日本 506,333百万円 / アジア・中国 129,187百万円 / アジア・その他 234,290百万円 / その他地域 150,106百万円
減価償却費48,081百万円
減損損失19,572百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 34百万円、投資有価証券売却益 3,894百万円、関係会社株式売却益 69百万円 / 特別損失 固定資産売却損 4百万円、固定資産除却損 1,677百万円、投資有価証券売却損 176百万円、減損損失 19,572百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2026年4月21日の取締役会で報告セグメント変更を決議。2027年3月期から、従来の石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングの4区分を、基礎素材、付加価値素材、バイオサイエンス、高機能材料、水処理エンジニアリングの5区分に変更する。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数325,080,956
期末自己株式数17,190,410
業績の増減要因売上高は数量差49億円の増加を価格差484億円の減少が上回り、435億円減少。営業利益は数量差49億円、交易条件38億円の増益要因があった一方、固定費差他121億円の減益要因などにより34億円減少。主な背景は、ナフサ価格・主要製品の海外市況下落による販売価格低下、出荷減少、在庫受払差の悪化、固定費増加。
この書類が述べていない項目(3件)
通期業績予想業績予想の修正受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上高はナフサ価格や主要製品の海外市況下落に伴う販売価格の下落などにより減少しました。営業利益はエンジニアリング事業の売上拡大や原燃料価格下落による交易条件の改善があったものの、在庫受払差の悪化や固定費の増加により減少しました。経常利益は為替差益の計上で営業外損益が改善し増加し、親会社株主に帰属する当期純利益はトーソー・SMD, Inc.の固定資産に係る減損損失により減少しました。次期予想は、中東情勢悪化に伴う生産計画、原燃料コスト、需要面の不確定要素が多く、合理的な算出が困難なため未定としています。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)|東ソー(4042)の適時開示 | Komori