この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
売上高は数量差49億円の増加を価格差484億円の減少が上回り、435億円減少。営業利益は数量差49億円、交易条件38億円の増益要因があった一方、固定費差他121億円の減益要因などにより34億円減少。主な背景は、ナフサ価格・主要製品の海外市況下落による販売価格低下、出荷減少、在庫受払差の悪化、固定費増加。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 1,019,917百万円(前年比 -4.1%) |
| 営業利益 | 95,532百万円(前年比 -3.4%) |
| 経常利益 | 106,752百万円(前年比 +3.6%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 41,615百万円(前年比 -28.3%) |
| 1株当たり当期純利益 | 132.40円 |
| 売上高営業利益率 | 9.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 59.0% / 前期末 62.3% |
| 総資産 | 1,408,950百万円 |
| 純資産 | 919,141百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 114,556百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -72,126百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9,714百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 176,571百万円 |
| 年間配当予想 | 100.00円 → 100.00円(0.0%) |
| 配当性向 | 75.5% |
| 株主還元方針 | 総還元性向50%、年間1株当たり100円を下限とした配当、配当性向が50%未満の場合は自己株式取得により総還元性向50%を目指す。3年間で500億円の自己株式取得も計画。 |
| セグメント別売上高 | 石油化学 169,740百万円(前年比 -17.1%) / クロル・アルカリ 345,967百万円(前年比 -7.4%) / 機能商品 272,858百万円(前年比 +0.9%) / エンジニアリング 186,412百万円(前年比 +10.1%) |
| セグメント別利益 | 石油化学 9,716百万円(前年比 -32.0%) / クロル・アルカリ 1,915百万円(前年比 -79.8%) / 機能商品 39,933百万円(前年比 +3.4%) / エンジニアリング 40,383百万円(前年比 +20.1%) |
| 地域別売上高 | 日本 506,333百万円 / アジア・中国 129,187百万円 / アジア・その他 234,290百万円 / その他地域 150,106百万円 |
| 減価償却費 | 48,081百万円 |
| 減損損失 | 19,572百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 34百万円、投資有価証券売却益 3,894百万円、関係会社株式売却益 69百万円 / 特別損失 固定資産売却損 4百万円、固定資産除却損 1,677百万円、投資有価証券売却損 176百万円、減損損失 19,572百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年4月21日の取締役会で報告セグメント変更を決議。2027年3月期から、従来の石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングの4区分を、基礎素材、付加価値素材、バイオサイエンス、高機能材料、水処理エンジニアリングの5区分に変更する。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 325,080,956 |
| 期末自己株式数 | 17,190,410 |
| 業績の増減要因 | 売上高は数量差49億円の増加を価格差484億円の減少が上回り、435億円減少。営業利益は数量差49億円、交易条件38億円の増益要因があった一方、固定費差他121億円の減益要因などにより34億円減少。主な背景は、ナフサ価格・主要製品の海外市況下落による販売価格低下、出荷減少、在庫受払差の悪化、固定費増加。 |
この書類が述べていない項目(3件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高はナフサ価格や主要製品の海外市況下落に伴う販売価格の下落などにより減少しました。営業利益はエンジニアリング事業の売上拡大や原燃料価格下落による交易条件の改善があったものの、在庫受払差の悪化や固定費の増加により減少しました。経常利益は為替差益の計上で営業外損益が改善し増加し、親会社株主に帰属する当期純利益はトーソー・SMD, Inc.の固定資産に係る減損損失により減少しました。次期予想は、中東情勢悪化に伴う生産計画、原燃料コスト、需要面の不確定要素が多く、合理的な算出が困難なため未定としています。