読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-11.2
%（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高35,892百万円前年比 -11.2%
営業利益4,821百万円前年比 -17.4%
経常利益6,138百万円前年比 -29.4%
純利益（親会社株主帰属）4,744百万円前年比 -18.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産261,501百万円
うち純資産 175,535 百万円自己資本比率 66.5%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
セグメント別売上高ケミカルマテリアル 8,746百万円（前年比 -25.9%）、アグリビジネス 10,869百万円（前年比 -19.1%）、トレーディング＆ロジスティクス 10,756百万円（前年比 +1.8%）、エンジニアリング 3,575百万円（前年比 +52.3%）、エコソリューション 1,944百万円（前年比 -14.4%）
セグメント別利益ケミカルマテリアル 1,720百万円、アグリビジネス 2,468百万円、トレーディング＆ロジスティクス 599百万円、エンジニアリング 80百万円、エコソリューション -62百万円
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし（第2四半期連結累計期間）
業績の増減要因
原燃料価格の大幅な上昇を踏まえ販売価格を改定したものの、ケミカルマテリアルやアグリビジネスで販売が減少した。持分法による投資利益の減少なども経常利益を押し下げた一方、円安推移などが影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 1社（Alkaline S.A.S.）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 4百万円、その他 0百万円 / 特別損失 固定資産廃棄損 60百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 35,892百万円（前年比 -11.2%） |
| 営業利益 | 4,821百万円（前年比 -17.4%） |
| 経常利益 | 6,138百万円（前年比 -29.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,744百万円（前年比 -18.9%） |
| 自己資本比率 | 当期末 66.5 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 261,501百万円 |
| 純資産 | 175,535百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし（第2四半期連結累計期間） |
| セグメント別売上高 | ケミカルマテリアル 8,746百万円（前年比 -25.9%）、アグリビジネス 10,869百万円（前年比 -19.1%）、トレーディング＆ロジスティクス 10,756百万円（前年比 +1.8%）、エンジニアリング 3,575百万円（前年比 +52.3%）、エコソリューション 1,944百万円（前年比 -14.4%） |
| セグメント別利益 | ケミカルマテリアル 1,720百万円、アグリビジネス 2,468百万円、トレーディング＆ロジスティクス 599百万円、エンジニアリング 80百万円、エコソリューション -62百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 4百万円、その他 0百万円 / 特別損失 固定資産廃棄損 60百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 1社（Alkaline S.A.S.） |
| 業績の増減要因 | 原燃料価格の大幅な上昇を踏まえ販売価格を改定したものの、ケミカルマテリアルやアグリビジネスで販売が減少した。持分法による投資利益の減少なども経常利益を押し下げた一方、円安推移などが影響した。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失会計方針の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原燃料価格の大幅な上昇を踏まえて販売価格を改定したものの、ケミカルマテリアルやアグリビジネスで販売が減少した。経常利益は持分法による投資利益が減少した一方、為替レートが前年度より円安に推移したことなどが影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。