収益認識に関する会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社の顧客との契約から生じる収益は、主に機能性材料事業及び電子材料部・化成品事業における商品及び製品の販売によるものであり、これら商品及び製品の販売は、国内販売については、顧客に商品及び製品を引き渡した時点で、国外販売については、顧客と契約した貿易条件に基づいて収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後の、国内・国外販売に応じた収益認識方法を年度の会計方針として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、当社グループが代理人として関与したと判定される取引については純額で表示しております。この結果、当連結会計年度の売上高及び売上原価は825百万円減少しましたが、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益には影響がありません。」
収益認識会計基準の適用を年度でも継続し、売上高・売上原価は825百万円減少したが、利益への影響はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、当社グループが代理人として関与したと判定される取引については純額で表示しております。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は606百万円減少しましたが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響がありません。」
第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準の適用を継続し、第３四半期連結累計期間では売上高・売上原価が606百万円減少した一方、利益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、当社グループが代理人として関与したと判定される取引については純額で表示しております。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は397百万円減少しましたが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響がありません。」
第１四半期連結会計期間の期首からの収益認識会計基準の適用を継続し、当第２四半期連結累計期間では売上高・売上原価が397百万円減少した一方、利益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、当社グループが代理人として関与したと判定される取引については純額で表示しております。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は132百万円減少しましたが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響がありません。」
当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用し、代理人取引を純額表示とした。適用により売上高・売上原価は132百万円減少したが、利益への影響はないと記載している。