多木化学（4025）・施策再掲
新型コロナウイルス感染症対策本部・柔軟な就業体制による事業活動維持
FY2020-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク119社が書いているテーマ・逆風21社・追い風97社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対しては対策本部を設置し、役職員の健康状況の把握や各事業拠点の情報収集、感染の未然防止策の実施に努めるとともに、政府及び自治体の指針・指示に従って事業活動を継続しております。」
感染症対策本部、健康状況把握、拠点情報収集、感染防止策、政府・自治体指針に基づく事業継続が継続している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおいては新型コロナウイルス感染症の拡大による影響を最小化すべく、対策本部を立ち上げ、基本的な感染防止策に加え、就業体制の柔軟化などの様々な対策を講じて、事業活動の維持に取り組みました。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、対策本部の設置、感染防止策、就業体制の柔軟化を実施したことが初めて具体的に開示されている。