多木化学（4025）・施策再定義
TCFD提言に基づく気候関連情報開示・シナリオ分析
FY2021に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2022。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社
多木化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの570件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「ＴＣＦＤ提言に沿って1.5℃シナリオと４℃シナリオの分析を実施し、短中長期にわたる時間軸でのリスクへの対応策及び機会の特定を行いました。」
前回の2℃以下シナリオから1.5℃シナリオへ分析枠組みが更新され、4℃シナリオと併せてリスク対応策・機会の特定を行った。 - FY2021初出有価証券報告書
「ＴＣＦＤ提言に沿って２℃以下シナリオと４℃シナリオの分析を実施し、短中長期にわたる時間軸でのリスクへの対応策及び機会の特定を行いました。」
TCFD提言に基づき、2℃以下シナリオと4℃シナリオを用いた分析、気候関連リスク・機会の特定、CSR委員会とサステナビリティ推進会議による管理体制が初めて体系的に開示された。