自然災害による供給停止・復旧費用リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2025影響度・蓋然性の最高評価有価証券報告書
「① 自然災害及び感染症（影響度評価：５、蓋然性評価：５）」
自然災害・感染症リスクについて、影響度・蓋然性ともに5段階評価の最高値が付されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害及び感染症に関するリスクへの対応策として、自然災害や新型インフルエンザ等の感染症への対策等を定めておりますが、事業継続計画（ＢＣＰ）の想定を超える大規模な地震や大雨、高潮等の自然災害や新型インフルエンザ等の未知の感染症による製造の中断、物流ルートの寸断などにより、製品の供給が長期間にわたって滞った場合、当社グループの経営成績等に重要な影響を与える可能性があります。」
自然災害・感染症による製造中断や物流寸断のリスクと、BCPを超える事象の可能性が継続して開示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害及び感染症に関するリスクへの対応策として、自然災害や新型インフルエンザ等の感染症への対策等を定めておりますが、事業継続計画（ＢＣＰ）の想定を超える大規模な地震や大雨、高潮等の自然災害や新型インフルエンザ等の未知の感染症による製造の中断、物流ルートの寸断などにより、製品の供給が長期間にわたって滞った場合、当社グループの経営成績及び財政状況に重要な影響を与える可能性があります。」
従来の自然災害による供給停止・復旧費用リスクが、感染症を含む自然災害・感染症リスクとして統合的に記載され、BCPの想定を超える製造中断・物流寸断の可能性が示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、地震・水害等の自然災害が発生した場合、災害の規模によっては、顧客への製品提供が困難になることによる売上高の減少や設備等の修復に伴う一時的な費用が発生し、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
自然災害による製品供給困難、売上高減少、設備復旧費用のリスクが継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たなリスクまたは重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たなリスクまたは重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たなリスクまたは重要な変更はないとされている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、地震・水害等の自然災害が発生した場合、災害の規模によっては、顧客への製品供給が困難になることによる売上高の減少や設備等の修復に伴う一時的な費用が発生し、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
自然災害による供給困難、売上高減少、設備復旧費用のリスクが通期でも継続して開示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たなリスク発生や重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たなリスク発生や重要な変更はないとされている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、新たなリスク発生や重要な変更はないとされている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、重要な変更がない状態が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度に開示した自然災害による供給停止・復旧費用リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震・水害等の自然災害が発生した場合、災害の規模によっては、顧客への製品供給が困難になることによる売上高の減少や設備等の修復に伴う一時的な費用が発生し、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
地震・水害等による製品供給困難、売上高減少、設備復旧費用を事業リスクとして開示している。