読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.7
売上高前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高42,788百万円前年比 -13.7%
営業利益3,591百万円前年比 -22.3%
経常利益3,396百万円前年比 -27.6%
純利益（親会社株主帰属）2,382百万円前年比 -26.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益301円52銭
売上高営業利益率8.4%
期末の財政状態
総資産44,323百万円
うち純資産 24,966 百万円自己資本比率 56.3%前期末比 +7.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,972
投資-1,891
財務-4,735
純増減-1,654
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,405百万円
セグメント別売上高化成品事業 34,391百万円（前年比 -18.0%）、機械事業 5,584百万円（前年比 +17.8%）、電子材料事業 1,635百万円（前年比 -10.7%）
セグメント別利益化成品事業 3,028百万円（前年比 -26.4%）、機械事業 579百万円（前年比 +41.0%）、電子材料事業 368百万円（前年比 -34.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高44,500百万円（前年比 +4.0%）
営業利益3,700百万円（前年比 +3.0%）
経常利益3,600百万円（前年比 +6.0%）
純利益2,500百万円（前年比 +4.9%）
年間配当予想82円 → 91円（+11.0%）
配当性向30.2%
株主還元方針配当性向30％以上、ROE10％以上
業績の増減要因
化成品事業では半導体市況の悪化や電子部品関連市場の調整により販売数量が減少し、電子材料事業ではテレワーク関連特需の終息により減収となった。一方、機械事業ではプラント販売・消耗部品が増収、その他の事業では石油精製用触媒の再生事業が増収となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 受取保険金 142百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 81百万円
減価償却費1,868百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数7,944,203株
期末自己株式数69,226株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 42,788百万円（前年比 -13.7%） |
| 営業利益 | 3,591百万円（前年比 -22.3%） |
| 経常利益 | 3,396百万円（前年比 -27.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,382百万円（前年比 -26.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 301円52銭 |
| 売上高営業利益率 | 8.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 56.3% / 前期末 48.6% |
| 総資産 | 44,323百万円 |
| 純資産 | 24,966百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,972百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,891百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,735百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,405百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,500百万円（前年比 +4.0%） / 営業利益 3,700百万円（前年比 +3.0%） / 経常利益 3,600百万円（前年比 +6.0%） / 純利益 2,500百万円（前年比 +4.9%） |
| 年間配当予想 | 82円 → 91円（+11.0%） |
| 配当性向 | 30.2% |
| 株主還元方針 | 配当性向30％以上、ROE10％以上 |
| セグメント別売上高 | 化成品事業 34,391百万円（前年比 -18.0%）、機械事業 5,584百万円（前年比 +17.8%）、電子材料事業 1,635百万円（前年比 -10.7%） |
| セグメント別利益 | 化成品事業 3,028百万円（前年比 -26.4%）、機械事業 579百万円（前年比 +41.0%）、電子材料事業 368百万円（前年比 -34.9%） |
| 減価償却費 | 1,868百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 受取保険金 142百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 81百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 7,944,203株 |
| 期末自己株式数 | 69,226株 |
| 業績の増減要因 | 化成品事業では半導体市況の悪化や電子部品関連市場の調整により販売数量が減少し、電子材料事業ではテレワーク関連特需の終息により減収となった。一方、機械事業ではプラント販売・消耗部品が増収、その他の事業では石油精製用触媒の再生事業が増収となった。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体市況の悪化、電子部品関連市場の調整、テレワーク関連特需の終息などにより販売数量が減少した。次期は半導体市場や電子部品関連市場、海外向け掘進機販売の回復を見込む一方、高止まりする原料コストや急速な為替変動を懸念している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。