市場環境・技術動向の変化による新製品開発の不確実性
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日産化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当社では、近年、年間売上高の７～９％を研究開発費に投じるとともに、総合職人員の約40％を研究に従事させるなど」
研究開発費の記載範囲が従来の年間売上高8～9％から7～9％へ変化している。研究テーマの設定・評価・改廃などの管理策は引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、近年、年間売上高の8～9％を研究開発費に投じるとともに、総合職人員の約40％を研究に従事させるなど、研究開発に経営資源を傾斜配分、さらには最新技術情報を踏まえた研究テーマの設定、定期的評価に基づく継続または改廃などを行っておりますが、当社がターゲットとする市場環境や技術動向の急激な変化が生じ、開発の成否、ひいては経営成績および財務状況に影響を受ける可能性があります。」
研究開発への資源配分とテーマ評価を継続する一方、市場・技術動向の変化により新製品開発の成否が影響を受けるリスクを引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では、近年、年間売上高の8～9％を研究開発費に投じるとともに、総合職人員の約40％を研究に従事させるなど、研究開発に経営資源を傾斜配分、さらには最新技術情報を踏まえた研究テーマの設定、定期的評価に基づく継続または改廃などを行っておりますが、当社がターゲットとする市場環境や技術動向の急激な変化が生じ、開発の成否、ひいては経営成績および財務状況に影響を受ける可能性があります。」
新製品開発に伴う市場・技術動向の不確実性を継続して記載し、研究開発費比率や研究人員比率、テーマ評価の仕組みを具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新製品の開発には、高度な技術と多くの資金、人的資源が必要であり、長い時間を要します。この間、ターゲットとする市場環境や技術動向の急激な変化により、開発の成否に影響を受ける可能性があります。」
新製品開発に伴う市場・技術動向の変化による不確実性を継続してリスクとして記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「新製品の開発には、高度な技術と多くの資金、人的資源が必要であり、長い時間を要します。この間、ターゲットとする市場環境や技術動向の急激な変化により、開発の成否に影響を受ける可能性があります。」
新製品開発に必要な技術、資金、人員、時間と、市場・技術動向の変化による開発成否への影響をリスクとして挙げている。