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クリーマ(4017)・方針再掲

収益認識会計基準の適用と収益表示の変更

FY2023-Q1に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

6記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2023-Q1 – FY20262022: 220222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。」

    収益認識会計基準を第14期の期首から適用する会計方針を継続している。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。」

    収益認識会計基準を第14期の期首から適用する会計方針を継続している。
  3. FY2024再掲有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。」

    収益認識会計基準を第14期の期首から適用する会計方針を継続している。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は28,397千円増加し、売上原価は339,512千円増加し、販売費及び一般管理費は311,114千円減少しておりますが、営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失には影響ありません。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」

    収益認識会計基準の適用を継続し、表示上は売上高28,397千円、売上原価339,512千円、販売費及び一般管理費311,114千円の変動が生じたが、損益および利益剰余金への影響はないとしている。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は18,985千円増加し、売上原価は226,645千円増加し、販売費及び一般管理費は207,660千円減少しておりますが、営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失には影響ありません。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」

    収益認識会計基準の適用を継続し、当第2四半期累計期間では売上高18,985千円、売上原価226,645千円、販売費及び一般管理費207,660千円の表示上の変動が生じたが、損益への影響はないとしている。
  6. FY2023-Q1初出有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」

    収益認識会計基準等を2022年3月1日の期首から適用した。マーケットプレイスの決済代行会社手数料を販売費及び一般管理費から売上原価へ、クリエイター負担の振込手数料を販売費及び一般管理費の減額から売上へ、実際の振込費用を販売費及び一般管理費から売上原価へ変更している。適用により売上高は9,691千円、売上原価は121,406千円増加し、販売費及び一般管理費は111,714千円減少したが、営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益への影響はない。
一緒に動いた変遷

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