読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-14.2
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年12月１日～2025年11月30日連結日本基準売上高5,117百万円前年比 -2.3%
営業利益169百万円前年比 -14.2%
経常利益162百万円前年比 -13.6%
純利益（親会社株主帰属）94百万円前年比 -23.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益47円69銭
売上高営業利益率3.3
期末の財政状態
総資産2,106百万円
うち純資産 723 百万円自己資本比率 34.3%前期末比 +7.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+308
投資-56
財務-423
純増減-171
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高813百万円
地域別売上高本邦以外 外部顧客への売上高なし
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,700百万円（前年比 +11.4%）
営業利益285百万円（前年比 +68.4%）
経常利益277百万円（前年比 +70.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益172百万円（前年比 +81.3%）
年間配当予想30円・銭／株 → 30円・銭／株（0.0%）
配当性向62.9
株主還元方針連結配当性向30％以上
業績の増減要因
システムインテグレーションサービス及びDXソリューションサービスで前期受注の反動減が生じ、デジタルマーケティング事業でも収益が減少した。一方、販売費及び一般管理費の圧縮効果により営業利益の減少幅を抑え、賃上げ促進税制により法人税等の負担が軽減された。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 1 / 除外社名 株式会社NetValue
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳当期は特別利益なし、特別損失なし（固定資産除却損：－）
減価償却費65,997千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数2,126,200
期末自己株式数130,050
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年12月１日～2025年11月30日 |
| 売上高 | 5,117百万円（前年比 -2.3%） |
| 営業利益 | 169百万円（前年比 -14.2%） |
| 経常利益 | 162百万円（前年比 -13.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 94百万円（前年比 -23.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 47円69銭 |
| 売上高営業利益率 | 3.3 |
| 自己資本比率 | 当期末 34.3 / 前期末 27.2 |
| 総資産 | 2,106百万円 |
| 純資産 | 723百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 308百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -56百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -423百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 813百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,700百万円（前年比 +11.4%） / 営業利益 285百万円（前年比 +68.4%） / 経常利益 277百万円（前年比 +70.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 172百万円（前年比 +81.3%） |
| 年間配当予想 | 30円・銭／株 → 30円・銭／株（0.0%） |
| 配当性向 | 62.9 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30％以上 |
| 地域別売上高 | 本邦以外 外部顧客への売上高なし |
| 減価償却費 | 65,997千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益なし、特別損失なし（固定資産除却損：－） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 1 / 除外社名 株式会社NetValue |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 2,126,200 |
| 期末自己株式数 | 130,050 |
| 業績の増減要因 | システムインテグレーションサービス及びDXソリューションサービスで前期受注の反動減が生じ、デジタルマーケティング事業でも収益が減少した。一方、販売費及び一般管理費の圧縮効果により営業利益の減少幅を抑え、賃上げ促進税制により法人税等の負担が軽減された。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。システムインテグレーションサービス及びDXソリューションサービスで前期受注の反動減が生じたこと、高利益率のデジタルマーケティング事業で収益が減少したこと。一方、販売費及び一般管理費の圧縮効果があり、賃上げ促進税制により法人税等の負担も軽減された。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。