リモートワーク・DX関連サービス需要の堅調さ
FY2021-Q2に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス業界においては、企業の旺盛なDX化ニーズを背景に関連事業が拡大するなど、一部では明るい兆しも見られます。」
企業のDX化ニーズを背景とする情報サービス関連事業の拡大を、引き続き事業環境として記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス業界においては、リモートワーク推進やＥＣ市場の成長に伴う関連事業が拡大するなど、一部では明るい兆しも見られます。」
リモートワーク及びEC市場の成長を背景とする情報サービス関連事業の拡大を、引き続き事業環境として記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属する情報サービス業界においては、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）（注）の取組みが増加傾向になっており、例えば、企業における業務の非対面化の推進や、非接触化の定着に向けたコミュニケーションツールの活用等、社内ＤＸが推進されており、中長期的には市場規模の拡大が期待されております。」
非対面化・非接触化及び社内DXの進展を背景に、情報サービス市場の中長期的な拡大を期待する認識を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社が属する情報サービス業界においては、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）（注）の取組みが増加傾向になっており、例えば、企業における業務の非対面化の推進や、非接触化の定着に向けたコミュニケーションツールの活用等、社内ＤＸが推進されており、中長期的には市場規模の拡大が期待されております。」
非対面化・非接触化や社内DXの推進により、情報サービス市場の中長期的な拡大を期待する認識を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス業界においては、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）推進の機運が高まり、企業の戦略的なシステム投資の重要性が高まっております。」
DX推進や戦略的システム投資の需要環境を引き続き事業機会として記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス業界においては、リモートワーク推進やＥＣ市場の成長に伴う関連事業が拡大するなど、一部では明るい兆しも見られます。」
リモートワーク、EC、デジタル化を背景とする情報サービス需要の堅調さを継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の属する情報サービス業界においても、新型コロナウイルス感染症の影響による社会全体の新たな生活行動やビジネス形態へのシフトにより、企業のテレワーク環境の整備需要に加え、営業・販売活動のデジタル化への取り組みや、それらを支援する新たなネットワークサービスの開発などの増加がみられました。」
テレワーク環境整備、営業・販売活動のデジタル化及びネットワークサービス開発の需要増加を引き続き記載している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「リモートワークの増加等、企業の働き方が多様化する中で、インターネット関連サービス、セキュリティサービス及びＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）関連サービスが比較的堅調に推移しております。」
企業の働き方の多様化を背景として、インターネット、セキュリティ及びDX関連サービスの需要環境が堅調であると記載している。