専門人材の確保・育成・定着
FY2020に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-03-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「生成AIに対してより適切な回答を求めることができるプロンプトエンジニアの需要は、生成AIを利用する企業で増している一方、」
生産年齢人口の減少とデジタル人材獲得競争を背景とする人材不足への懸念を継続している。また、生成AIを利用する企業でプロンプトエンジニアの需要が増していると記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「日本国内においては生産年齢人口の減少問題は社会課題となっており、グローバル化への対応も鑑みて海外エンジニアについても同様に優秀な人材の確保と育成に力を注いでまいります。」
生産年齢人口の減少を社会課題として認識し、国内外の優秀なAI人材・エンジニアの確保と育成、リスキリング及び協力会社の調達を課題として継続している。 - FY2023-Q2不足課題の緊迫化と確保進展有価証券報告書
「反面、生産労働人口の減少は顕著に推移しており、あらゆる業界でITエンジニアを含むデジタル人材の獲得が行われ、人材不足への対応は喫緊の課題となっております。当社グループは、採用強化と合わせて海外子会社の設立を行い、人材確保を順調に推し進めております。」
生産労働人口の減少とデジタル人材獲得競争により人材不足が喫緊の課題とされる一方、採用強化及び海外子会社の設立により人材確保を順調に進めていると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「反面、生産労働人口の減少とあらゆる業界がITエンジニアを含むデジタル人材の獲得を行っているため、人材不足が懸念されます。」
生産労働人口の減少と各業界によるデジタル人材獲得競争を背景に、人材不足への懸念を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現在、採用の強化や社内での教育の実施、福利厚生の充実など離職防止策の導入を実施しておりますが、当社グループが必要とする人材が十分に確保できない場合には、当社グループの財政状況及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
デジタル人材不足を懸念しつつ、採用強化、社内教育、福利厚生の充実による離職防止策を実施している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「反面、生産労働人口の減少とあらゆる業界がITエンジニアを含むデジタル人材の獲得を行っているため、人材不足が懸念されます。」
生産労働人口の減少と、各業界によるITエンジニアを含むデジタル人材の獲得競争を背景に、人材不足が引き続き懸念されると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「反面、生産労働人口の減少とあらゆる業界がITエンジニアを含むデジタル人材の獲得を行っているため、人材不足が懸念されます。」
生産労働人口の減少と、各業界によるITエンジニアを含むデジタル人材の獲得競争を背景に、人材不足が懸念されると記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社の基幹事業であるシステム開発は、知的労働集約型の業務であり、一定水準以上の専門技術や知識を有する技術者やそれを販売する営業部員の確保と育成並びに当社への定着が重要であると認識しております。」
専門技術・知識を持つ技術者、営業部員、管理部門人員の確保・育成・定着ができない場合の影響をリスクとしている。