PKSHA Technology（3993）・施策再定義
在宅勤務を基本とした感染拡大防止と事業継続
FY2020-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2025。
2記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革699社が書いているテーマ・逆風199社・追い風464社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの703件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「リモートワークとオフィス勤務の両方において効率的かつ円滑な業務遂行を可能とする仕組みを構築し、オンライン・オフライン双方でのコミュニケーション活性化を図っております。」
在宅勤務の位置づけが、感染拡大防止・事業継続の対応から、リモートワークとオフィス勤務を併用する働き方・コミュニケーション施策として説明されている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、従業員をはじめとするすべてのステークホルダーの安全・健康を考え、感染拡大防止の観点から、その多くの業務について在宅勤務を基本に事業活動を継続するとともに」
従業員・ステークホルダーの安全・健康を考慮し、多くの業務を在宅勤務を基本として継続する対応を初めて記載している。