PKSHA Technology（3993）・事実再定義
PRAZNA・BEDOREのPKSHAブランドへの商号変更
FY2022-Q2に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
PRAZNA・BEDORE等のPKSHAブランドへの商号変更1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「2023年１月 子会社である株式会社アシリレラを株式会社PKSHA Associatesに商号変更」
アシリレラを2023年1月にPKSHA Associatesへ商号変更したことを記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「AI SaaSには株式会社PKSHA Workplace、株式会社PKSHA Communication、株式会社PKSHA Associates（旧社名 株式会社アシリレラ）が提供する各種ソフトウエアプロダクトに係る売上が含まれており」
AI SaaSの製品提供会社として、PKSHA Workplace、PKSHA CommunicationおよびPKSHA Associatesの構成を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「子会社である株式会社BEDORE、株式会社PRAZNAをそれぞれ株式会社PKSHA Workplace、株式会社PKSHA Communicationに商号変更」
BEDOREからPKSHA Workplace、PRAZNAからPKSHA Communicationへの2022年4月の商号変更を年次報告でも再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「本年４月に旧株式会社BEDOREと前連結会計年度中に取得した旧株式会社PRAZNAを、今後のAI SaaS事業の加速に向けてそれぞれ株式会社PKSHA Workplace、株式会社PKSHA Communicationへ商号変更した上で」
BEDOREからPKSHA Workplace、PRAZNAからPKSHA Communicationへの2022年4月の商号変更を再確認している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「AI SaaSには株式会社BEDORE（2022年４月に株式会社PKSHA Workplaceへ商号変更）、株式会社PRAZNA（2022年４月に株式会社PKSHA Communicationへ商号変更）、株式会社アシリレラが提供する各種ソフトウエアプロダクトに係る売上が含まれており」
AI SaaS事業の製品提供会社について、BEDOREがPKSHA Workplace、PRAZNAがPKSHA Communicationへ2022年4月に商号変更したことを記載している。