読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.1
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年10月1日〜2025年9月30日連結日本基準売上高10,032百万円前年比 +5.1%
営業利益1,155百万円前年比 -2.5%
経常利益1,169百万円前年比 -3.2%
純利益（親会社株主帰属）887百万円前年比 +9.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益23.42円
売上高営業利益率11.5
期末の財政状態
総資産6,513百万円
うち純資産 4,773 百万円自己資本比率 73.1%前期末比 -1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+795
投資+217
財務-349
純増減+663
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,761百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,000百万円（前年比 +9.6%）
営業利益1,380百万円（前年比 +19.4%）
経常利益1,380百万円（前年比 +18.0%）
純利益920百万円（前年比 +3.8%）
年間配当予想12円 → 12円（0.0%）
配当性向2025年9月期 51.2 / 2026年9月期予想 49.4
株主還元方針配当性向45％を目安に安定した配当を継続
業績の増減要因
業務系システム開発やマイグレーション開発、ITアウトソーシング、ソリューションの受注・販売が拡大した一方、株主優待関連費用157,755千円を新たに計上したことで販管費が増加した。投資有価証券売却益157,350千円の計上により最終利益は増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社（社名：なし）、除外：0社（社名：なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 157,350千円 / 特別損失 非開示
減価償却費74,015千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数40,699,200株
期末自己株式数2,825,098株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年10月1日〜2025年9月30日 |
| 売上高 | 10,032百万円（前年比 +5.1%） |
| 営業利益 | 1,155百万円（前年比 -2.5%） |
| 経常利益 | 1,169百万円（前年比 -3.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 887百万円（前年比 +9.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 23.42円 |
| 売上高営業利益率 | 11.5 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.1 / 前期末 74.6 |
| 総資産 | 6,513百万円 |
| 純資産 | 4,773百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 795百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 217百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -349百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,761百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,000百万円（前年比 +9.6%） / 営業利益 1,380百万円（前年比 +19.4%） / 経常利益 1,380百万円（前年比 +18.0%） / 純利益 920百万円（前年比 +3.8%） |
| 年間配当予想 | 12円 → 12円（0.0%） |
| 配当性向 | 2025年9月期 51.2 / 2026年9月期予想 49.4 |
| 株主還元方針 | 配当性向45％を目安に安定した配当を継続 |
| 減価償却費 | 74,015千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 157,350千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社（社名：なし）、除外：0社（社名：なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 40,699,200株 |
| 期末自己株式数 | 2,825,098株 |
| 業績の増減要因 | 業務系システム開発やマイグレーション開発、ITアウトソーシング、ソリューションの受注・販売が拡大した一方、株主優待関連費用157,755千円を新たに計上したことで販管費が増加した。投資有価証券売却益157,350千円の計上により最終利益は増加した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。業務系システム開発、マイグレーション開発、ITアウトソーシング、ソリューションなどの受注・販売が拡大した。一方、株主優待制度の費用157,755千円を新たに計上したことで販売費及び一般管理費が増加し、営業利益・経常利益が減少した。投資有価証券売却益157,350千円の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。