読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
220
百万円（営業利益予想の増額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年10月1日〜2022年3月31日連結IFRS売上高1,944百万円前年比 +21.7%
営業利益125百万円
経常利益118百万円
純利益（親会社株主帰属）118百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益5.50円
期末の財政状態
総資産2,401百万円
うち純資産 309 百万円自己資本比率 12.9%前期末比 +6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+50,800
投資+16,450
財務-768,403
純増減-701,153
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,041,234千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高予想値 4,000-4,200 / 対前期増減率 13-19%
営業利益予想値 250百万円 / 対前期増減率 非開示
経常利益非開示
純利益非開示
業績予想の修正売上高 非開示 → 4,000-4,200 / 営業利益 30百万円 → 250百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
問い合わせ件数及び問い合わせあたり単価が前回予想時の想定を上回る水準で推移。売上収益の増加に加え、広告宣伝費率を第2四半期まで47％（2021年9月期50％）に抑制。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。前連結会計年度末には重要な疑義を生じさせる事象及び状況が存在したが、当第2四半期末には解消したと判断。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規―社、除外―社（社名：―）
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費150,699千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数21,818,800
期末自己株式数219,592
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年10月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 1,944百万円（前年比 +21.7%） |
| 営業利益 | 125百万円 |
| 経常利益 | 118百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 118百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 5.50円 |
| 自己資本比率 | 当期末 12.9 / 前期末 6.2 |
| 総資産 | 2,401百万円 |
| 純資産 | 309百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 50,800千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 16,450千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -768,403千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,041,234千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 予想値 4,000-4,200 / 対前期増減率 13-19% / 営業利益 予想値 250百万円 / 対前期増減率 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 4,000-4,200 / 営業利益 30百万円 → 250百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 150,699千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。前連結会計年度末には重要な疑義を生じさせる事象及び状況が存在したが、当第2四半期末には解消したと判断。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規―社、除外―社（社名：―） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 21,818,800 |
| 期末自己株式数 | 219,592 |
| 業績の増減要因 | 問い合わせ件数及び問い合わせあたり単価が前回予想時の想定を上回る水準で推移。売上収益の増加に加え、広告宣伝費率を第2四半期まで47％（2021年9月期50％）に抑制。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。問い合わせ件数及び問い合わせあたり単価が前回予想時の想定を上回る水準で推移していること、売上収益の増加に加えて広告宣伝費率を適正な水準に抑制できたこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。