新型コロナウイルス感染予防とテレワークによる事業継続
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のなか当社グループは、新型コロナウイルスの流行に対応し、テレワークの実施やリモート会議の活用等により事業の継続に努め、一部プロジェクトの延期や遅延による受注の減少に対して、新規受注の獲得や、顧客からの信頼を獲得し、リスクが低く安定した収益が期待できるリピートオーダーの提案・受注に努めました。」
テレワーク・リモート会議による事業継続と、プロジェクト延期・遅延への新規受注・リピートオーダー対応を引き続き記載している。 - FY2022-Q2インドネシアのロックダウンへの事業対応を追加有価証券報告書
「インドネシアのロックダウンに伴う、技術者の就業場所確保のためのホテル賃借料等の対応関連費用の計上等により利益を落としたものの」
テレワーク・リモート会議による事業継続に加え、インドネシアのロックダウンに対して技術者の就業場所を確保する対応を行ったと記載している。 - FY2022-Q1採用抑制解除後の受注・人員対応を更新有価証券報告書
「また、採用抑制の解除にともなう教育・待機工数の増加や待遇改善による人件費の増加があった一方で、売上高の増加による利益の増加等により営業利益が増加しました。」
新型コロナウイルス下のテレワーク・リモート会議による事業継続を続ける中、採用抑制の解除に伴う教育・待機工数の増加が記載されている。 - FY2021採用抑制中止による受注対応を追加有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルスの流行に対応し、テレワークの実施やリモート会議の活用等により事業の継続に努め、一部プロジェクトの延期や遅延による受注の減少に対して、新規受注の獲得や、顧客からの信頼を獲得し、リスクが低く安定した収益が期待できるリピートオーダーの提案・受注に努めました。また、当初は、顧客のソフトウェア投資の抑制に伴う受注の減少による待機工数の増加に備え採用の抑制を行いましたが、一部顧客を除き受注が堅調に推移したことや、新規開拓等による受注の増加に対応するため、採用の抑制を中止し、受注の増加に備えました。」
テレワーク・リモート会議、新規受注・リピートオーダーに加え、受注回復を受けた採用抑制の中止を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のなか当社グループは、新型コロナウイルスの流行に対応し、テレワークの実施やリモート会議の活用等により事業の継続に努め、一部プロジェクトの延期や遅延による受注の減少に対して、新規受注の獲得や、顧客からの信頼を獲得し、リスクが低く安定した収益が期待できるリピートオーダーの提案・受注に努めました。」
テレワーク・リモート会議による事業継続と、プロジェクト延期・遅延への新規受注・リピートオーダー対応を引き続き記載している。 - FY2021-Q2プロジェクト延期・遅延への新規受注対応を追加有価証券報告書
「このような経済状況のなか当社グループは、新型コロナウイルスの流行に対応し、テレワークの実施やリモート会議の活用等により事業の継続に努め、一部プロジェクトの延期や遅延による受注の減少に対して、新規受注の獲得や、顧客からの信頼を獲得し、リスクが低く安定した収益が期待できるリピートオーダーの提案・受注に努めました。」
テレワーク・リモート会議による事業継続に加え、一部プロジェクトの延期・遅延による受注減少に対する新規受注獲得を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済状況のなか当社グループは、新型コロナウイルスの流行に対応し、テレワークの実施やリモート会議の活用等により事業の継続に努め、顧客からの信頼を獲得し、リスクが低く安定した収益が期待できるリピートオーダーの提案・受注に努めました。また、採用の抑制により、顧客のソフトウェア投資の抑制に伴う受注の減少による待機工数の増加に備えました。」
新型コロナウイルスへの対応として、テレワーク、リモート会議、採用抑制による事業継続・待機工数への備えを引き続き記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、取引先様、従業員とその家族等の安全と健康を第一に考え、従業員の毎朝の検温などの感染予防対策を徹底しております。また、時差出勤やテレワークの実施、リモート会議の活用等により、感染拡大防止と事業の継続を両立させ、変化を続ける社会や顧客の要請に柔軟に対応していくことで、この難局を乗り越えていく所存です。」
新型コロナウイルスへの対応として、毎朝の検温、時差出勤、テレワーク、リモート会議を感染予防と事業継続の施策として初めて独立して記載している。