読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
31.6
％（営業利益の前期比増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年8月1日〜2024年7月31日連結日本基準売上高12,397百万円前年比 +17.9%
営業利益684百万円前年比 +31.6%
経常利益747百万円前年比 +26.1%
純利益（親会社株主帰属）471百万円前年比 +27.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益45円11銭
売上高営業利益率5.5％
期末の財政状態
総資産6,610百万円
うち純資産 3,363 百万円自己資本比率 50.9%前期末比 +4.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+721
投資-246
財務-469
純増減+6
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,372百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,000百万円（前年比 +12.9%）
営業利益800百万円（前年比 +16.8%）
経常利益811百万円（前年比 +8.7%）
純利益485百万円（前年比 +3.0%）
年間配当予想12円 → 7円（単純比較不可（株式分割を考慮しない場合））
配当性向13.3％（2024年7月期実績）、15.1％（2025年7月期予想）
業績の増減要因
M&Aによる新規連結子会社の増加、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注の堅調推移、技術者の稼働人数の増加。営業利益は売上高の増加とM&A関連費用の減少、経常利益等は為替差益等による。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な変更なし（新規・除外ともに―社）
重要な後発事象2024年8月1日付で普通株式1株を2株に分割し、これに伴い発行可能株式総数を16,000,000株から32,000,000株に変更
減損損失0千円
特別損益の内訳当期の特別利益・特別損失はいずれもなし
減価償却費79,789千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数10,516,168
期末自己株式数39,084
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年8月1日〜2024年7月31日 |
| 売上高 | 12,397百万円（前年比 +17.9%） |
| 営業利益 | 684百万円（前年比 +31.6%） |
| 経常利益 | 747百万円（前年比 +26.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 471百万円（前年比 +27.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 45円11銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.5％ |
| 自己資本比率 | 当期末 50.9％ / 前期末 46.2％ |
| 総資産 | 6,610百万円 |
| 純資産 | 3,363百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 721百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -246百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -469百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,372百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,000百万円（前年比 +12.9%） / 営業利益 800百万円（前年比 +16.8%） / 経常利益 811百万円（前年比 +8.7%） / 純利益 485百万円（前年比 +3.0%） |
| 年間配当予想 | 12円 → 7円（単純比較不可（株式分割を考慮しない場合）） |
| 配当性向 | 13.3％（2024年7月期実績）、15.1％（2025年7月期予想） |
| 減価償却費 | 79,789千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期の特別利益・特別損失はいずれもなし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な変更なし（新規・除外ともに―社） |
| 重要な後発事象 | 2024年8月1日付で普通株式1株を2株に分割し、これに伴い発行可能株式総数を16,000,000株から32,000,000株に変更 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 10,516,168 |
| 期末自己株式数 | 39,084 |
| 業績の増減要因 | M&Aによる新規連結子会社の増加、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注の堅調推移、技術者の稼働人数の増加。営業利益は売上高の増加とM&A関連費用の減少、経常利益等は為替差益等による。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。M&Aによる新規連結子会社の増加、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したこと、技術者の稼働人数が増加したことが売上高増加の要因となった。営業利益は、従業員の待遇改善による人件費増加があったものの、売上高の増加とM&A関連費用の減少により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。