読む価値
31軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
12.3
前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結IFRS売上高6,210,714千円前年比 +12.3%
営業利益2,286,563千円前年比 +12.8%
経常利益2,352,477千円前年比 +15.7%
純利益（親会社株主帰属）1,623,552千円前年比 +14.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益100.75円
売上高営業利益率36.8％
期末の財政状態
総資産11,045,755千円
うち純資産 7,337,436 千円自己資本比率 66.4%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,603,240
投資-278,493
財務-436,094
純増減+888,653
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,831,944千円
セグメント別売上高クラウドソリューション事業 3,541,984千円（前年比 +13.0%）、デジタルトランスフォーメーション事業 2,668,729千円（前年比 +11.3%）
セグメント別利益クラウドソリューション事業 1,615,464千円（前年比 +8.7%）、デジタルトランスフォーメーション事業 641,475千円（前年比 +23.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,092百万円（前年比 +14.2%）
営業利益2,380百万円（前年比 +4.1%）
経常利益2,386百万円（前年比 +1.4%）
純利益1,656百万円（前年比 +2.0%）
年間配当予想20円 → 20円（0.0%）
配当性向19.5％
業績の増減要因
クラウドソリューション事業では顧客当たりの契約額の向上が新規契約社数の伸び悩みを相殺し、デジタルトランスフォーメーション事業では下期に自動車業界向け広告案件が回復した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費310,903千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家及びアナリスト向け、動画配信）
期末発行済株式数16,156,453
期末自己株式数39,299
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 6,210,714千円（前年比 +12.3%） |
| 営業利益 | 2,286,563千円（前年比 +12.8%） |
| 経常利益 | 2,352,477千円（前年比 +15.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,623,552千円（前年比 +14.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 100.75円 |
| 売上高営業利益率 | 36.8％ |
| 自己資本比率 | 当期末 66.4％ / 前期末 63.2％ |
| 総資産 | 11,045,755千円 |
| 純資産 | 7,337,436千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,603,240千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -278,493千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -436,094千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,831,944千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,092百万円（前年比 +14.2%） / 営業利益 2,380百万円（前年比 +4.1%） / 経常利益 2,386百万円（前年比 +1.4%） / 純利益 1,656百万円（前年比 +2.0%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 20円（0.0%） |
| 配当性向 | 19.5％ |
| セグメント別売上高 | クラウドソリューション事業 3,541,984千円（前年比 +13.0%）、デジタルトランスフォーメーション事業 2,668,729千円（前年比 +11.3%） |
| セグメント別利益 | クラウドソリューション事業 1,615,464千円（前年比 +8.7%）、デジタルトランスフォーメーション事業 641,475千円（前年比 +23.5%） |
| 減価償却費 | 310,903千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家及びアナリスト向け、動画配信） |
| 期末発行済株式数 | 16,156,453 |
| 期末自己株式数 | 39,299 |
| 業績の増減要因 | クラウドソリューション事業では顧客当たりの契約額の向上が新規契約社数の伸び悩みを相殺し、デジタルトランスフォーメーション事業では下期に自動車業界向け広告案件が回復した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。クラウドERPなどの主力製品が安定的に伸長したほか、顧客当たりの契約額の向上、新規顧客の獲得、重点顧客の深掘り、マーケティング投資、採用強化が業績に寄与しました。デジタルトランスフォーメーション事業では、下期に自動車業界向け広告案件が回復し、マーケティング・プロモーション分野の収益増に寄与しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。