ICT技術革新への対応遅延リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＩＣＴ関連業界は、新技術の開発及びそれに基づく新サービスの導入が相次いで行われており、非常に変化が激しいものとなっております。そのため、技術革新に対する当社グループの対応が遅れた場合には、当社グループの競争力が低下する可能性に加え、急激な技術革新に対応するためにシステム又は人材への投資金額が増大する可能性があります。」
技術革新への対応遅延による競争力低下と、システム・人材投資の増大を引き続きリスクとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＩＣＴ関連業界は、新技術の開発及びそれに基づく新サービスの導入が相次いで行われており、非常に変化が激しいものとなっております。そのため、技術革新に対する当社グループの対応が遅れた場合には、当社グループの競争力が低下する可能性に加え、急激な技術革新に対応するためにシステム又は人材への投資金額が増大する可能性があり、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新への対応遅延による競争力低下と、システム・人材投資の増大を引き続きリスクとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＩＣＴ関連業界は、新技術の開発及びそれに基づく新サービスの導入が相次いで行われており、非常に変化が激しいものとなっております。そのため、技術革新に対する当社グループの対応が遅れた場合には、当社グループの競争力が低下する可能性に加え、急激な技術革新に対応するためにシステム又は人材への投資金額が増大する可能性があります。」
技術革新への対応遅延による競争力低下と、システム・人材投資の増大を引き続きリスクとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＩＣＴ関連業界は、新技術の開発及びそれに基づく新サービスの導入が相次いで行われており、非常に変化が激しいものとなっております。そのため、技術革新に対する当社グループの対応が遅れた場合には、当社グループの競争力が低下する可能性に加え、急激な技術革新に対応するためにシステム又は人材への投資金額が増大する可能性があり、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新への対応遅延による競争力低下と、対応のためのシステム・人材投資増大を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＩＣＴ関連業界は、新技術の開発及びそれに基づく新サービスの導入が相次いで行われており、非常に変化が激しいものとなっております。そのため、技術革新に対する当社グループの対応が遅れた場合には、当社グループの競争力が低下する可能性」
技術革新への対応遅延による競争力低下や、対応投資の増大をリスクとして開示している。