イノベーション（3970）・リスク悪化
インターネット広告市場・広告支出の変動リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気変動・競合による広告市場動向の変化17社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社
イノベーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「オンラインメディア事業の主力である「ITトレンド」におきましては、広告単価の高騰を受けて当第３四半期連結累計期間の来訪者数（延べ人数）は15,168,142人（前年同期比1.4％減）にとどまったものの、掲載製品数が4,003製品（前年同期比15.5％増）に増加し、堅調に拡大いたしました。」
従来の大手ITベンダーの広告出稿鈍化に加え、広告単価の高騰が実際の来訪者数減少の要因として記載され、広告市場に関する影響要因が広がっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束によるオンライン需要の減速や大手ITベンダーの広告出稿の鈍化により動画系メディアが未達となった」
広告主である大手ITベンダーの広告出稿鈍化が実際に発生し、動画系メディアの未達要因となったと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「企業がインターネット広告への支出を削減する場合、また当社グループが急速な環境変化への対応が遅れる場合等には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告主の支出削減や環境変化への対応遅延によるリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「企業がインターネット広告への支出を削減する場合、また当社グループが急速な環境変化への対応が遅れる場合等には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告主の支出削減や環境変化への対応遅延によるリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「企業がインターネット広告への支出を削減する場合、また当社が急速な環境変化への対応が遅れる場合等には、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告主の支出削減や環境変化への対応遅延によるリスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「企業がインターネット広告への支出を削減する場合、また当社が急速な環境変化への対応が遅れる場合等には、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告市場は景気や広告主の戦略変更の影響を受けやすく、広告収入に依存しない新サービスも模索していると説明している。