イノベーション（3970）・リスク顕在化
新型コロナウイルス感染症による営業機会・広告需要への影響
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルスによる広告出稿・案件獲得減少21社が書いているテーマ・逆風21社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束によるオンライン需要の減速や大手ITベンダーの広告出稿の鈍化により動画系メディアが未達となった」
感染症の収束に伴うオンライン需要の減速が実際の動画系メディア未達要因として記載され、感染症拡大期とは異なる需要面の影響が示されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され経済活動の正常化に向けた動きがみられるものの、ウクライナ情勢の長期化や外国為替相場での急激な円安進行等による資源・エネルギー価格の上昇とそれに伴う物価上昇等の影響等、先行きは不透明な状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症については行動制限の緩和と経済活動の正常化に向けた動きが記載され、従来の影響からの低減要素が示されている。一方、ウクライナ情勢、円安、資源・エネルギー価格上昇等による不透明感は残っている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続いているものの、行動制限の緩和が徐々に進んでおり、経済活動の回復が期待されております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が続いている一方、行動制限の緩和と経済活動の回復期待を併記している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域においては、対面営業の自粛による新規顧客獲得機会の損失、顧客企業の広告宣伝費抑制等による売上高減少のリスクがあるものの」
新型コロナウイルス感染症に伴う対面営業自粛や顧客企業の広告宣伝費抑制による業績影響リスクを引き続き認識している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い国内外経済に深刻な影響が長期間に及ぶとの懸念が高まっており、先行きは不透明な状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症による経済環境への影響が長期化する懸念を引き続き記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業領域においては、対面営業の自粛による新規顧客獲得機会の損失、顧客企業の広告宣伝費抑制等による売上高減少のリスクがあるものの」
新型コロナウイルス感染症の拡大が現実に進行する中、対面営業自粛による新規顧客獲得機会の損失や、顧客企業の広告宣伝費抑制による売上高減少を新たなリスクとして記載している。