四半期財務諸表の規則準拠と四半期レビュー
FY2020-Q1に初出。16回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、中間会計期間（2025年４月１日から2025年９月30日まで）に係る中間財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による期中レビューを受けております。」
中間財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による期中レビューを受けていることを引き続き開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社の中間財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（1963年大蔵省令第59号。以下「財務諸表等規則」という。）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、中間会計期間（2024年４月１日から2024年９月30日まで）に係る中間財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による期中レビューを受けております。」
中間財務諸表を所定の規則に基づき作成し、EY新日本有限責任監査法人による期中レビューを受けていることを開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期会計期間（2023年10月１日から2023年12月31日まで）及び第３四半期累計期間（2023年４月１日から2023年12月31日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期会計期間（2023年７月１日から2023年９月30日まで）及び第２四半期累計期間（2023年４月１日から2023年９月30日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期会計期間（2023年４月１日から2023年６月30日まで）及び第１四半期累計期間（2023年４月１日から2023年６月30日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期会計期間（2022年７月１日から2022年９月30日まで）及び第２四半期累計期間（2022年４月１日から2022年９月30日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期会計期間（2022年４月１日から2022年６月30日まで）及び第１四半期累計期間（2022年４月１日から2022年６月30日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2022削除有価証券報告書年次報告書では四半期財務諸表及び四半期レビューに関する記載はなく、年度財務諸表の監査を開示している。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期会計期間（2021年10月１日から2021年12月31日まで）及び第３四半期累計期間（2021年４月１日から2021年12月31日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期会計期間（2020年10月１日から2020年12月31日まで）及び第３四半期累計期間（2020年４月１日から2020年12月31日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期会計期間（2020年７月１日から2020年９月30日まで）及び第２四半期累計期間（2020年４月１日から2020年９月30日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。」
所定の府令に基づく四半期財務諸表の作成と、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを引き続き開示している。 - FY2020削除有価証券報告書年次報告書では四半期財務諸表および四半期レビューに関する記載はなく、年度財務諸表の監査を開示している。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期会計期間（2019年10月１日から2019年12月31日まで）及び第３四半期累計期間（2019年４月１日から2019年12月31日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
四半期財務諸表を所定の府令に基づき作成し、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けていることを開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期会計期間（2019年７月１日から2019年９月30日まで）及び第２四半期累計期間（2019年４月１日から2019年９月30日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
四半期財務諸表を所定の府令に基づき作成し、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けていることを開示している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社の四半期財務諸表は、「四半期財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第63号）に基づいて作成しております。 当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期会計期間（2019年４月１日から2019年６月30日まで）及び第１四半期累計期間（2019年４月１日から2019年６月30日まで）に係る四半期財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
四半期財務諸表を所定の府令に基づき作成し、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けていることを開示している。